クラウドから他のクラウドに移行する手法とは?注意点も解説
クラウド移行(インフラ・DB)

クラウドから他のクラウドに移行する手法とは?注意点も解説

クラウドファーストの進展に伴い、マルチクラウド環境を構築する企業が増加傾向にあります。その一方で、マルチクラウドを脱却し、1つのプラットフォームに統一したいという企業も少なくありません。そこで本記事では、マルチクラウドのメリット・デメリットを考察するとともに、クラウド間のマイグレーションや連携について解説します。

クラウドから他のクラウドに移行する手法とは?注意点も解説

クラウド移行 まるわかりガイド

いま注目されている「クラウド化」の概要

近年、さまざまな業界で「DX(デジタルトランスフォーメーション)」の実現が喫緊の経営課題となっています。DXとは、デジタル技術の活用による経営改革を意味する概念であり、その実現に欠かせないのが「クラウド化」です。時代の潮流はクラウドファーストへと加速しており、今や戦略的なクラウド活用は当たり前の施策といっても過言ではありません。

クラウド化が進展している背景にはさまざまな要因がありますが、とりわけ大きな理由として挙げられるのが「コストの削減」です。コンピューターネットワークを経由してITリソースを利用するクラウド環境は、オンプレミス環境のようにサーバーやネットワーク機器などのハードウェアを導入する必要がありません。そのため、システムの設計・開発コストや、保守・運用管理におけるランニングコストを大幅に削減できます。

また、物理的なITインフラを自社で管理する必要がないため、システム管理部門の業務負担を軽減し、浮いた人的リソースをコア業務に集中させることで、組織全体における生産性向上も見込めます。さらに、専門的な知識を有するエンジニアやプログラマの採用コストを削減できるため、ビジネスの成長に寄与するデジタル技術への投資を拡充できる点も大きなメリットです。

こうして捻出された資源をテクノロジーや成長分野へ再投資できれば、DXの実現と経営基盤の総合的な強化につながります。このような背景から、クラウドファーストの重要性が社会的に浸透しつつあり、多くの企業が脱オンプレミスを掲げてクラウド化を推進しているのです。

マルチクラウド化普及の背景とは

クラウドコンピューティングの運用形態にはいくつかのパターンがあり、「マルチクラウド」もそのひとつです。具体的には、複数のクラウドサービスを併用する運用形態を指します。たとえば、プラットフォームは「Microsoft Azure(以下、Azure)」に構築し、フロントエンドでは「Amazon Web Services(以下、AWS)」を活用する、といった運用形態がマルチクラウドに該当します。

クラウドコンピューティングは、基本的にオンプレミス型のようなアドオン開発を行えないため、単一のクラウドサービスで業務要件やシステム要件を満たせるとは限りません。そこで複数のクラウドサービスを併用し、それぞれの足りない要素を補い合うことでアジリティとスケーラビリティを確保するのが、マルチクラウド環境を構築する目的です。

マルチクラウドのメリットとデメリット

マルチクラウド環境を構築するメリットのひとつが、「ベンダーロックイン」を回避できることです。冒頭で述べたように、クラウドコンピューティングはベンダーが提供するITリソースをオンライン経由で利用できるため、自社に物理的なITインフラを構築する必要がありません。しかし、それは同時に、ベンダーが提供するクラウドサービスへの依存度が高いことも意味します。

基幹系システムをIaaSPaaSに構築していると仮定してみましょう。その運用基盤であるクラウドサービスに、万一システム障害やサーバーダウンといったインシデントが発生した場合、事業活動の継続に支障をきたすのはもちろん、最悪の場合は事業停止にまで追い込まれる可能性も否定できません。単一のベンダーに依存しないマルチクラウド環境を構築することで、このようなリスクを分散できるため、災害発生時におけるBCP対策として機能します。

しかし、マルチクラウドもメリットばかりではありません。2つ以上のクラウドサービスを併用するという性質上、当然ながら運用コストやインフラコストの増加を招きます。利用するクラウドサービスによってセキュリティポリシーが異なるため、システムの堅牢性や安全性を統一しにくい点も大きなデメリットです。

またマルチクラウド環境では、システム間のデータ連携やファイル共有が複雑になります。アーキテクチャの複雑性が増すことで、安定的な運用を担保するための学習コストの増加につながるでしょう。ID/パスワードやアクセス権限、職務分掌なども各サービスで管理する必要があるため、システムの運用に手間を要するのも、マルチクラウドのデメリットといえます。

クラウドからクラウドへ移行する手法とは?ツールを紹介

米国の調査会社Canalysの発表によると、2021年第1四半期におけるクラウド市場は前年比+35%の成長を見せており、市場拡大に伴いマルチクラウドを構築する企業が増加傾向にあることを示しています。

しかし、先述したようなデメリットもあることから、マルチクラウド環境を統一したいという企業も少なくありません。そこで以下では、クラウド間のマイグレーションを支援する移行ツールを3つピックアップしてご紹介します。

1:CloudEndure

「CloudEndure」は、オンプレミス環境からクラウドへの移行はもちろん、クラウド間におけるデータやファイルの移行も支援するサービスです。CloudEndure社は2019年にAWSに買収されたため、現在では「CloudEndure Migration」というマルチクラウド対応の移行ツールとして、AWS上で提供されています。

2:Multicloud Portfolio

「Multicloud Portfolio」は、コンピューターネットワーク機器開発企業のCisco Systems社が提供する、マルチクラウド環境の管理に特化したソリューションです。AzureやAWS、Google Cloudなど、パブリッククラウドにおけるリクエストを自動的に展開したり、データガバナンスを整備したりといった統合的な管理が可能です。

3.Azure

世界3大クラウドサービスの一角を担うAzureでは、クラウド移行を支援する「Azure Migrate」を提供しています。Azure Migrateは、移行元マシンの検出・クラウド移行時のアセスメント・クラウド移行という3つの機能を備えており、各種機能によってレプリケーションとクラウドマイグレーションの実行を総合的に支援します。

クラウド間連携の方法とは

クラウドコンピューティングの運用形態は、組織体制やビジネスモデルによって最適解が異なります。たとえば、長年Oracle社のRDBMSを利用してきた組織であれば、「Oracle Cloud」上でデータベースを運用しつつも、Microsoft製品との連携性を考慮してERPはAzureのプライベートクラウドに構築したい、というケースが考えられます。

厳格なセキュリティが求められるビジネスモデルであれば、機密データは独自のセキュリティ要件を定義したオンプレミス環境に保管し、共有ファイルのみAWSのパブリッククラウド上で運用する、といったケースもあるでしょう。このようなケースであれば、マルチクラウド環境を維持しつつ、クラウド間連携を強化するのも有効な施策です。

一例を挙げれば、複数のストレージをネットワーク上で束ねて仮想的な共有基盤を構成するソフトウェアデファインドストレージや、スケーラビリティに優れるオブジェクトストレージなどを活用することで、マルチクラウド間の連携基盤を構築できます。こうしたソリューションの活用により、既存のオンプレミス環境も含めたクラウド間のデータ連携が実現可能です。

まとめ

マルチクラウド環境を1つのプラットフォームに統一することで、運用コストの増大やアーキテクチャの複雑化といったデメリットから解放されます。Microsoft社が提供するソリューションとの連携性を考慮するなら、クラウド環境にITインフラや開発プラットフォームを構築するAzureが、最適な選択といえるでしょう。

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