企業にとって重要な経営課題のひとつは新たな市場価値の創造であり、そのためには組織の存在意義や目指すべき方向性、在るべき姿などを明確化しなくてはなりません。そこで重要となるのが、企業経営の羅針盤となる「MVV」という概念です。本記事ではMVVの意味や重要性、具体的な策定フローなどをご紹介します。
MVV(ミッション・ビジョン・バリュー)とは
「MVV」とは、「Mission」「Vision」「Value」の頭文字をとった略称で、日本語ではそれぞれ「使命」「理念」「行動指針」と訳されます。MVVは企業経営の中核に置くべき指針として、現代経営学の父と称される経営学者のP・F・ドラッカーによって提唱されました。
Mission(ミッション)
「Mission(ミッション)」は、組織の使命や存在意義を表します。企業とは市場に付加価値を提供することで利益を獲得し、組織としての成長と発展を通して社会に貢献することが使命であり、存在意義です。ミッションは、その使命をどのようにして実現するのか、という経営理念を明文化する指針となります。
Vision(ビジョン)
「Vision(ビジョン)」は、組織としての目指すべき理想の姿を指す概念です。使命や存在意義を意味するミッションに基づいてビジョンを定めることで、組織が目指すべき方向性や在るべき姿が明確になります。多くの企業がそれぞれの経営理念を掲げて事業を展開しており、中長期的な経営目標を定める上で欠かせない要素です。
Value(バリュー)
「Value(バリュー)」は、組織の価値観や価値基準を表します。組織に属する人間の行動や判断の基準となる指針であり、組織風土や企業文化を構成する重要な要素です。バリューの体現が中長期的なビジョンの達成につながり、ひいては組織の存在意義であるミッションの実現へと至ります。
MVVの重要性
現代では、情報通信技術の進歩に伴って市場の変化が加速しており、顧客や消費者のニーズは多様化かつ高度化し、製品ライフサイクルは短命化していく傾向にあります。このような時代のなかで競合他社との差別化を図り、競争優位性を確立するためには、絶えず変化する市場に対して柔軟に対応していかなくてはなりません。MVVを企業経営の羅針盤として据えることで、組織を取り巻く環境の変化に対する指針となり、自社の存在意義や在り方を見失うことなく事業活動を推進できます。
MVVの策定方法
基本的にバリューはビジョンを達成する土台となり、ビジョンはミッションを実現する礎になるという関係性によって成り立っています。MVVを策定するためには3つの要素の関係性を理解し、以下のプロセスを段階的に踏破していく必要があります。
1.メンバーを決定する
最初に取り組むべきステップはMVVを決定するメンバーの選定とチームの組成です。MVVは事業活動の羅針盤となる要素のため、創業者や経営者、役員、取締役、執行役員など、経営に関わるメンバーでチームを結成する必要があります。また、MVVを推進する企業風土を醸成するべく、一般の従業員からもメンバーを選定する企業も少なくありません。
2.ステークホルダーの分析をする
MVVを策定する上で重要な要素のひとつが、インナーブランディングです。インナーブランディングとは、顧客や消費者だけでなく、株主や取引先、従業員などのステークホルダーに向けたブランディングを指します。「Customer（顧客）」「Competitor（競合他社）」「Company（自社）」という3つのCを分析する「3C分析」を用いることで、顧客ニーズや競合他社の市場占有率、自社のプロダクトの特性などを大局的な観点から分析できます。
3.ワークショップを行う
MVVは経営層が中心となって推進する必要があるものの、現場の意見を募ることも大切です。ミッションとビジョンの方向性を明確化できても、それが組織風土や企業文化にまで浸透しなくては意味を成しません。MVVのつながりに一貫性をもたせるためにも、従業員を巻きこんでワークショップを実施し、組織全体でMVVを推進していくという方向性を共有する必要があります。
4.ミッションを決定する
ミッションは組織の存在意義を表す要素であり、「自社が果たすべき使命」と定義できます。自社のミッションを明確化するためには「自社の存在意義は何か？」、あるいは「自社の市場における役割は何か？」といった問いを投げかけ、その答えを導き出さなくてはなりません。事業活動を通じて実現したい社会の在り方を思い描き、その理想像に基づいてミッションを決定します。
5.ビジョンを決定する
ビジョンは目指すべき理想の姿を指し、「自社が実現したい未来」を示す概念です。ミッションを実現した果てに「自社はどのような組織となっているのか？」という問いを立て、逆算的な思考プロセスを用いることで自ずとビジョンが定まります。ミッションは原則として変更するものではありませんが、ビジョンは自社を取り巻く環境の変化に応じて柔軟に変更するケースがあります。
6.バリューを決定する
バリューは組織風土や企業文化を構成する要素であり、「自社の行動指針」を表しています。バリューを策定するためには、ミッションとビジョンを実現するために「自社はどのような原則に則り、どういう行動をすべきか？」という問いが必要です。組織として何に重きを置き、どのような行動をとるべきかという指針を明確にすることで、事業戦略の方向性や具体的な施策の立案につながります。
MVVを社内に浸透させる方法
MVVの推進における重要課題のひとつは、いかにしてその考え方を組織内に浸透させるかです。ここでは、MVVの概念を組織内に浸透させる方法を解説します。
日常的にMVVの意識づけをする
MVVを浸透させるためには、組織に属するすべての人材がその重要性を共有し、企業文化に落とし込まなくてはなりません。そのため、朝礼や決算報告会などの従業員が集まるタイミングで、MVVを共有する機会を創出することが大切です。そのためには、組織内のコミュニケーションを活性化する仕組みを整備し、従業員が日常的にMVVを感じられるような環境づくりを推進する必要があります。
MVVに沿った評価を行う
既存の人事評価制度を見直すというプロセスもMVVの浸透に欠かない施策です。適切な人事評価制度を整備できれば、従業員のエンゲージメントやロイヤルティの向上に寄与し、ひいては組織力の総合的な強化につながります。情意考課の評価項目にMVVへの取り組みを加えることで、関心とコミットメントの向上に貢献するだけでなく、人的資源のパフォーマンスを最大化する一助となります。
MVVを策定・浸透させるメリット
変化の加速する現代市場で競合他社にない付加価値を創出していくためには、迅速かつ的確な意思決定が不可欠です。意思決定の遅れや経営判断の迷いは市場への対応力を鈍らせ、重大な機会損失を招く要因となりかねません。MVVを企業文化にまで浸透させることで、経営指針が明確になり、迅速な意思決定と的確な経営判断が可能となります。また、社会的意義のあるMVVを打ち立てることで、ビジョンや理念に共感した人材が集まるため、採用前後のギャップが少ないというメリットがあります。それによって組織の一体感と連帯感が増加し、結果として離職率や定着率の改善につながります。
まとめ
「MVV」とは、「Mission」「Vision」「Value」の略称で、企業の存在意義や実現したい未来、企業文化を表す組織の指針です。自社独自の付加価値を生み出し、競合他社との差別化を図るためには、MVVの策定と浸透が欠かせません。ぜひ、本記事を参考にMVVの浸透に取り組んでみてください。
