クラウド移行(インフラ・DB)

社内システムをクラウド移行する手順を解説!移行のメリット・注意点とは?

クラウド市場は年々拡大傾向にあり、DXの実現を目的としてクラウド活用を推進する企業が増加しています。しかし、クラウドの具体的なメリットや移行方法が把握できず、マイグレーションに踏み切れない企業も少なくありません。そこで本記事では、クラウドサービスの概要やメリット、具体的な移行プロセスについて解説します。

社内システムをクラウド移行する手順を解説!移行のメリット・注意点とは? 01

クラウド移行 まるわかりガイド

クラウドとは

「クラウド」とは、コンピューター上のリソースをコンピューターネットワーク経由で利用する技術を指します。OSやストレージ、データベースやファイルサーバーなど、さまざまなコンピューターリソースを自社にITインフラを構築することなく利用できるのが最大の特徴です。こうしたソフトウェアやアプリケーションなどを、オンライン経由で利用するサービス形態を「クラウドコンピューティングサービス」と呼びます。

クラウドサービスには、大きく分けて「SaaS」「IaaS」「PaaS」という3つの形態があります。SaaSはアプリケーションとして提供されるコンピューターリソースを利用するサービス形態です。代表的なSaaS型のサービスとしては、「Microsoft 365」や「Google Workspace」、「Dropbox」や「Zoom」などが挙げられます。

IaaSはサーバーやストレージ、CPUやメモリといったITインフラをオンライン経由で提供し、PaaSはそれらに加えてOSやミドルウェア、ランタイムなどの開発プラットフォーム一式をクラウド上で利用できるサービスです。IaaSとPaaSは厳密には異なる概念ですが、提供されるサービスとしては複数の機能により両方の性質を帯びることが多いため、IaaS・PaaS型とひとくくりにされることが増えています。IaaS・PaaS型の代表的なサービスとしては「Microsoft Azure」「AWS」「Google Cloud」などが挙げられ、これら3つは世界3大クラウドサービスと呼ばれています。

クラウドへ移行する8つのメリット 

クラウド環境を利用することによる8つのメリットを紹介します。オンプレミス環境と比較した場合のメリットがあり、クラウド環境を導入する企業が増えている理由がわかります。

メリット1.システム導入時の初期費用を削減できる

クラウド環境とオンプレミス環境の最も大きな相違点は、物理的なITインフラの有無です。コンピューターネットワークを経由してサービスを利用するクラウド環境では、オンプレミス環境のようにサーバーやネットワーク機器といったハードウェアを導入する必要がありません。そのため、システムの設計・開発における費用を大幅に削減できます。

メリット2.短期間で導入できる

クラウド環境を利用する場合は物理的なITインフラ導入の必要がないため、計画策定後から導入までの期間が短くなります。オンプレミス環境では選定後にハードウェアの発注、運搬、設置で手元に用意するだけでも時間がかかり、その後開発環境の構築にも時間を要してしまいます。
一方でクラウド環境はこれらの必要がないため、サービスの契約のみで開発をスタートでき、オンプレミス環境と比較して短時間で導入できる点がメリットです。

メリット3.運用コストを削減できる

クラウド環境はオンプレミス環境のように物理ハードウェアの運用コストを気にする必要がありません。利用形態によってクラウド事業者が保守運用を行ってくれるスコープは異なりますが、基本的にハードウェアの保守運用や場所、電気代が不要です。
PaaS, SaaSの利用時は、ハードウェアより上のレイヤーであるライセンス購入や保守運用の必要がありません。このメリットのため運用コストが削減され、浮いたコストをサービス開発に投入できます。

メリット4.柔軟性に富んだシステムを保有できる

クラウド環境は柔軟性に富んだシステムを保有可能です。オンプレミス環境では最大限必要なスペックを見積もり、そのスペック以上のハードウェア導入が必要になるため、初期費用だけでなくランニングコストも大きくなります。
一方でクラウド環境では需要に合わせたスペックを利用できるため、ランニングコストの最適化が可能です。オンプレミスでは実現が難しい、ハードウェア性能の柔軟性がクラウド環境のメリットとなります。

メリット5.災害や障害発生時の社内負担を軽減できる

クラウド環境では、災害や障害発生時の対応をクラウド事業者に任せられることもメリットの1つです。オンプレミス環境では、障害発生時には自社や委託ベンダーで対応が必要となり、相応のコストが発生してしまいます。また災害の場合は、被害がない拠点に環境がない限り対策できません。
一方でクラウド環境では、障害発生対応はクラウド事業者の担当となり、災害時は被害がない別拠点の環境へ自動復旧できます。自社の負担を軽減できることも、オンプレミス環境と比較したメリットです。

メリット6.クラウドベンダーのセキュリティ技術を実装できる

クラウド環境ではクラウドベンダーがセキュリティ技術を実装しています。オンプレミス環境の場合、セキュリティ対策も自社の責任となり、知識を持った人材やソフトウェア導入など多くのリソースが必要です。
一方でクラウド環境は、クラウドベンダーにセキュリティ対策を施された環境を利用できます。また多くのセキュリティサービスが用意されているため、組み合わせることも可能です。より強固なセキュリティを容易に実現できる点もクラウド環境のメリットとなります。

メリット7.最新機能が備わった社内システムを導入できる

クラウド環境ではクラウドベンダーが最新機能を持ったサービスをリリースし続けています。運用開始後に利用したいサービスが登場することも少なくありません。オンプレミス環境の場合は、柔軟性や導入の機敏性に乏しい特徴から、新機能の導入はハードルが高くなります。
一方でクラウド環境では導入の機敏性に富んでいるため、最新機能の導入を容易に行うことが可能です。

メリット8.リモートワークを促進できる

クラウド環境はリモートワークとも相性がいいといえます。オンプレミス環境では社内のみにアクセス制限していたり、サーバールーム内でしか触れなかったりといった環境もあるでしょう。
一方でクラウド環境は、インターネットなど外部からのアクセスを前提としています。社内からでも自宅からでも「外部からのアクセス」に変わりないことから、リモートワークとの親和性が高いといえるでしょう。

クラウド移行に際した注意点

先述したように、クラウドマイグレーションは、ファイルの破損・消失や不具合による移行失敗など、さまざまなリスクが潜んでいるため、移行を支援するベンダーの選定は非常に重要な課題です。また、クラウドサービスはオンプレミス型のようにアドオン開発ができないため、独自機能の追加やセキュリティポリシーの適用ができません。オンプレミス環境とクラウド環境のギャップを最小限に抑えるためにも、移行前に既存システムをアセスメントし、機能要件や非機能要件を明確に定義しておきましょう。

的確に見積もりをしないと想定以上にコストがかかる可能性がある

クラウドマイグレーションを行うことで、オンプレミス環境のようなハードウェアの選定、環境構築など初期費用が抑えられることは先述の通りです。
一方でクラウド環境を利用する場合は、オンプレミス環境よりもランニングコストが高くなります。クラウド環境は「使った分だけお金を払う」従量課金制であることから、使わないときは最小限のスペックにダウンサイジングするなど利用の最適化をしておきましょう。最適化によって想定以上にコストがかからず、クラウドマイグレーションのメリットを享受できます。

データによって移行方法が異なる

クラウドマイグレーションは、多くのデータを移行することになります。テキストや画像、動画などユーザーが利用するデータで困ることはほとんどありません。
一方でデータベースやプラットフォームのミドルウェア、またOS情報を移行する場合には、単純なコピーや移動だけでは完結できない場合があるため注意が必要です。移行先のクラウドによって、移行方法がそれぞれ異なるため事前に確認し、移行時の手順に困らないようにしておきましょう。

データ移行作業中は利用者がアクセスできなくなる

クラウドマイグレーションを行う際に、データの移行中は利用者によるアクセスが制限されます。サービスを止めずにマイグレーションを進めることが理想的ですが、マイグレーションに環境を集中させたいことから、サービスを一時停止して移行を行うケースが少なくありません。
サービス停止期間は自社にとっては損失であるため、サービスの停止をしても損失が少ない時間帯にマイグレーションを進められるようスケジュールを調整しましょう。

データをバックアップし復元に備える必要がある

クラウドマイグレーション失敗時の支障を少なくするために、トラブルに対処できる体制を整えておくことも重要です。データの移行中はもちろん、データの移行が成功しても、移行後の運用でトラブルが発生する可能性があるためです。
切り替え失敗時には復元できるようデータのバックアップをとり、バックアップを使ったオンプレミス環境への切り戻し方法も準備しておきましょう。失敗してしまっても、サービス運用の支障を最小限に抑えることができます。

カスタマイズに限界がある

クラウド環境は、オンプレミス環境と比較するとカスタマイズに限界があります。オンプレミス環境では自社の要件に合わせたハードウェアの調達や設計をできます。一方でクラウド環境ではクラウドベンダーによってそれらが用意されています。
OSやスペック、バージョンなどさまざまな制約事項の中で利用する必要があるため、要件に一致する環境にカスタマイズできない可能性があることに注意しておきましょう。

クラウドに移行するべきかオンプレミス継続かを判断するポイント

クラウドマイグレーションのメリットや注意点を述べてきました。ここからは、自社がクラウド環境を利用すべきか、オンプレミス環境を継続運用すべきかの判断基準を解説します。

クラウドへ移行するべき企業

クラウド移行をすべき企業の特徴は以下の通りです。

  • オンプレミス環境よりも短期間で導入したい
  • 需要やトレンドに合わせた柔軟性がある環境を使いたい
  • リモートワーク導入を進めたい
  • セキュリティやBCP(事業継続計画)対策の強化をしたい
  • ハードウェアなどの運用コストを削減したい

これらのクラウド環境のメリットを享受したいと考えている企業は、クラウド環境との相性がいいといえます。特にハードウェアの導入、運用コストの削減など物理的な面はオンプレミスでは実現が難しいため、移行を進めていくべき企業です。

オンプレミスを継続すべき企業

クラウド環境のメリットを述べてきましたが、全ての企業が導入すべきかというと、そうではありません。オンプレミス環境の利用を継続すべき企業の特徴は以下の通りです。

  • カスタマイズ性や独自性が高い環境を使いたい
  • 自社システムとの相性が悪く、移行の失敗や移行後のパフォーマンス低下が目に見えている

上記のように、クラウド環境のデメリットを享受してしまう可能性が高い企業は、オンプレミス環境の運用を継続すべきでしょう。クラウド移行はあくまで手段であるため、クラウド移行自体が目的となってはいけません。

クラウドマイグレーションとは

クラウドマイグレーションとは、基幹システムや情報システムの運用基盤をオンプレミス環境からクラウド環境へ移行することを意味します。クラウドマイグレーションには大きく分けると4つの方式があります。

リホスト

リホストとは、オンプレミス環境で運用している既存システムを、IaaSやPaaSなどのクラウド環境へ同様の構成で移行する方式です。リフト&シフトとも呼ばれる方式で、クラウドマイグレーションにおける最もシンプルかつ代表的な手法といえます。

リプラットフォーム

既存システムのコアアーキテクチャは変更せず、一部のアーキテクチャをクラウド環境に最適化する方式がリプラットフォームです。たとえば、データベースやストレージなどのプラットフォームをIaaS・PaaSに移行し、マネージドサービスを活用することで運用コストを削減できます。

リパーチェス

リパーチェスとは、クラウドマイグレーションに伴うライセンスの買い替え、あるいはSaaSやIaaSなどに代替する方式です。既存のライセンスモデルを買い替えたり代替したりすることで、設計・開発プロセスを最小化できます。

リファクタリング

プログラム自体の挙動は保ちつつ、ソースコードを書き換える方式がリファクタリングです。既存システムのアーキテクチャや仕様はそのままに、内部構造を改善することでバグやエラーを修正して無駄な処理を省き、クラウド環境に最適化できるよう再設計した上で移行します。

クラウド移行計画の重要性

システムのクラウド移行はファイルの破損やデータの消失、不具合の発生や情報の流出、それらに伴う事業活動の停止など、さまざまなリスクが存在します。そのため、マイグレーションにおけるあらゆるリスクを想定した上で、クラウド移行計画を策定しなくてはなりません。クラウド移行におけるリスクを最小限に抑えるためには、ベンダーとともにシステムアセスメントやリスクの洗い出しを実行し、インシデントの防止と発生後の対策を計画書に落とし込む必要があります。
また、自社の環境に合わせ高度にカスタマイズされたシステムを移行するには、大きなコストが発生する場合があります。予算規模を明確化し、円滑な移行作業を実現するためにも移行計画書の作成は欠かせません。

クラウド移行の計画・具体的な方法について→クラウドへ移行するための具体的な手順

クラウド移行の具体的な方法は、マイグレーションを実行するシステム領域によって手順が大きく異なりますが、一般的には以下のようなステップで実行されます。

  • 現状把握、目的の明確化
  • クラウドサービス・ベンダーの選定
  • 事前テスト
  • マイグレーションの実行
  • 事後テスト
  • 運用開始

クラウドサービスとベンダーの選定後は、既存システムの動作環境や運用体制をアセスメントし、拡張性や堅牢性などの非機能要件を定義します。続いてプロジェクトスコープや移行スケジュール、移行計画などを策定し、マイグレーションを実行します。移行プロセスの完了後は単体テスト・結合テスト・総合テストで動作性を検証し、稼働状態に問題がなければクラウド環境での運用を開始します。

手順1.現状を把握しクラウドへ移行するべきか分析する

クラウド移行における最初のステップは、現状のハードウェア、ソフトウェアの稼働状況を把握し、クラウドへ移行すべきか分析をすることです。どのような事業領域でクラウドを活用するのかという目的を明確化することで、必要なサービスやツール、システム要件などが具体化されます。
解決したい課題に対してクラウド移行以外も含めた手段の中から比較を行い、なぜクラウド移行を選ぶ必要があるのか目的と理由を明確にしておきましょう。

手順2.クラウドサービスとベンダーを選定する

定義された目的の実現を支援するクラウドサービスと、マイグレーションのガイドやコンサルを行うベンダーを選定します。
候補となるクラウドサービスやベンダーをリストアップして、クラウドサービスであれば規模や予想される費用、ベンダーであれば事業内容やクラウド移行の実績などデータをそろえて比較しましょう。移行先クラウドサービスと担当ベンダーの相性も考慮できると望ましいです。必要に応じて候補先の担当者と連絡を取り、疑問点を解消しておく必要があります。

手順3.事前テストを行う

移行先のクラウドサービスと移行を担当してくれるベンダーの選定が終わったら、移行先のクラウド基盤で本番用と同じ環境を用意し、事前テストを実施します。実際に移行しても問題がないのか、システムの挙動やパフォーマンスを確認しましょう。
問題があれば、移行実施までに解決策を練っておかなければなりません。担当と結果を共有して、移行時や移行後に困らないように不安な点をなくしておいてください。

手順4.クラウドを移行する

事前テストに合格し、問題点を解消できれば移行対象のシステムをクラウドへ移行します。切り替える際は一般的に現行システムの停止、移行、移行先環境でのシステム運用開始という手順となるでしょう。
トラブル発生時の連絡体制の構築や、進捗(しんちょく)に合わせた複数パターンの切り戻し手順の確認など、できる限りの準備を行ってから移行を進めてください。作業が順調に進んでいても、進捗は随時共有しながら進められると理想的です。

手順5.事後チェック

移行を一通り終えたら、事後チェックとしてシステムの挙動、パフォーマンスを確認しましょう。事前テストと大きく異なる結果になるのであれば、その原因を見つけなければなりません。
また移行前環境の停止、解約を行う手順や条件も決めておくことで、クラウド移行後に問題がないことを確認次第、スムーズに行えます。移行前、移行後それぞれの環境で費用が二重で発生する期間を最小限に抑えられるでしょう。

手順6.経験や知識を共有し次に生かす

移行前環境の停止、解約まで完了したら担当者間で情報共有を行い、今後のノウハウとして残しておきましょう。携わるメンバーが複数名いれば、各自がクラウド移行によって得た経験を得られます。
そのほか知識、手順を定めた考え方やトラブルシューティングの方法など、新たに別環境の移行や新環境の構築を行うときにも役立つ共有財産になるので、その場限りの経験としてしまうのは非常にもったいないことです。

クラウドへの移行タイミング

社内システムをクラウド移行する手順を解説!移行のメリット・注意点とは? 02

既存システムをクラウドへ移行するタイミングとしては、ハードウェアのEOL(End Of Life)を迎えてリプレースを考えるタイミングがベストといえます。理由は、移行先がどこであっても既存システムの停止を考えなければならないためです。ハードウェアをリプレースせずに放置してしまうと、パフォーマンスの低下だけでなく、サポートが切れてしまいセキュリティ面のリスクも大きくなってしまいます。
クラウドへの移行で、古いハードウェアによるパフォーマンスの低下やセキュリティ面のリスクが大きくなってしまう問題から解放されます。また先述の初期費用や運用コストの削減、短期間で導入できることなど別のメリットもあるので、ハードウェアのリプレースを考える時期にはクラウドへの移行を検討してみてはいかがでしょうか。

クラウドへの移行を失敗させないためには?

社内システムをクラウド移行する手順を解説!移行のメリット・注意点とは? 03

クラウドへの移行が失敗してしまうケースも残念ながら存在します。自社のシステムをクラウドへ移行する際には、以下の3点を押さえておくことで失敗の可能性を下げることができるので、ぜひ確認しておきましょう。

導入目的を明確化し共有する

移行を失敗させないためにはクラウドサービスを導入する目的を明確化しておくことが大切です。クラウドへの移行、クラウドサービスの利用が目的になってしまい、移行後にシステムのパフォーマンスが低下してしまえば失敗してしまうでしょう。開発や運用を担当する社員から「使い勝手が悪くなった」と不満が募ると、クラウド利用のメリットの享受ができなくなります。
導入目的を明確化して、関連する社員に理解してもらうことで、失敗確率を下げることにつながります。

コストシミュレーションを行う

クラウド環境への移行によって、移行前とコストのかかるタイミングや額が変わってきます。そのため、毎月発生する料金をシミュレーションしていないと、移行前よりも費用が高くなってしまう可能性があるでしょう。
またクラウドサービスの利用形態によっては、移行前に比べて運用コストが増加する場合もあり得ます。正しく見積もることで、クラウド移行の成功につなげましょう。

クラウドサービスを見極める

クラウドサービスは、クラウド事業者ごとにサービス内容が異なります。クラウドサービス導入の失敗する確率を下げるためには、最適な移行先クラウドを選定することが大切です。利用料金や実績だけでなく、サポート・バックアップ・セキュリティの体制、拡張性の高さ、既存システムとの相性など、総合的な判断で移行先クラウドを選定しましょう。特に障害発生時のリスク回避対応で、移行後の運用コストが大きく異なることにも注意が必要です。
クラウド移行の目的を明確化しておけば、移行先のクラウド環境に求める条件もはっきりとしてきます。求める条件に合うクラウド事業者を選定することで、クラウドサービス導入が失敗に終わる確率を大きく下げることにつながるでしょう。

Azure Migrateについて

「Azure Migrate」とは、Microsoft Azureに内包されているソリューションのひとつで、オンプレミス環境からAzure環境へのクラウドマイグレーションを補助・支援するサービスです。E2Eの高度な可視性を誇り、豊富な移行計画の選択肢と厳重なセキュリティによってクラウドマイグレーションを総合的にサポートします。

Azureは、Office 365などMicrosoft社のサービスとも連携しやすいです。例としてActive Directoryをオンプレミスで利用している環境では、Azure ADを利用することでドメインを統合できるため、Azure側でID認証を行うことも可能です。
上記のようにオンプレミスのWindowsサーバーとAzureを連携してハイブリッド運用しやすい点も、Azureを利用するメリットです。

Azure Migrateは、従来クラウド移行を評価するツールとしての機能しか備わっていませんでしたが、現在ではMicrosoft Azureへの移行を全面的に支援するソリューションにアップデートされています。クラウド活用を推進している企業は、Microsoft Azureへの移行を支援するAzure Migrateを活用し、クラウドネイティブなシステム環境の構築を目指してみてはいかがでしょうか。

まとめ

働き方改革の推進や新型コロナウイルス感染症の影響もあり、企業では労働環境の抜本的な改革が求められています。クラウドネイティブなシステム環境を構築できれば、ニューノーマル時代に即した組織体制やワークスタイルの構築が可能です。DXを実現するためにも、ぜひMicrosoft Azureの導入を検討してみてください。

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