EDRとMDRの違いとは？自社に最適なセキュリティ対策の選び方

近年、サイバー攻撃の高度化により、エンドポイント対策としてEDRとMDRが注目されています。しかし「どちらを導入すべきか」と悩む方も多いでしょう。一般的には、専門人材が自社にいて運用可能な場合はEDR、人材不足で監視や対応を外部の専門家に委託したい場合はMDRが選択肢となります。本記事では、EDRとMDRの違いから自社に合った選び方までをわかりやすく解説します。

EDRとMDRの基礎知識と主な違い

テレワークの普及や事業拡大に伴うIT環境の拡大により、企業が管理すべきエンドポイント（PCやサーバーなどの端末）は大幅に増加しています。それに伴い、サイバー攻撃の手口も高度化・巧妙化しており、従来の境界防御やアンチウイルスソフトだけでは、すべての脅威への対応が難しくなりました。このような背景から、侵入されることを前提としたセキュリティ対策が求められています。ここでは、現代のエンドポイントセキュリティで広く活用されている「EDR」と「MDR」の基礎知識と、両者の主な違いについて解説します。

EDRとは何か

EDR（Endpoint Detection and Response）とは、エンドポイントにおける不審な挙動を常時監視し、サイバー攻撃の脅威を早期に検知して対応するためのセキュリティソリューションです。従来のEPP（Endpoint Protection Platform：アンチウイルスソフトなど）がマルウェアの「侵入を防ぐ」ことを目的としているのに対し、EDRは「侵入された後の迅速な検知と対応」に主眼を置いています。

EDRを導入することで、エンドポイント上のログデータが収集・分析されます。これにより、万が一マルウェアに感染した場合でも、被害の拡大を防ぐためのネットワークからの隔離措置や、感染経路の究明を迅速に行うことが可能です。近年では経済産業省のサイバーセキュリティ経営ガイドライン などでも、サイバー攻撃を受けた際の早期検知と迅速な対応体制の整備の重要性が示されています。

MDRとは何か

MDR（Managed Detection and Response）とは、EDRなどの高度なセキュリティツールの運用監視から、脅威の検知、インシデント発生時の初動対応までを、外部のセキュリティ専門家が代行するアウトソーシングサービスのことです。高度なサイバー攻撃に対応するためには、EDRが発する大量のアラートを分析し、適切な対処を行う専門組織（SOC：Security Operations Center）が求められる場合があります。

しかし、従業員規模の大きな企業であっても、高度なセキュリティ人材を自社で確保・育成し、24時間365日体制の監視業務を維持することは容易ではありません。MDRを利用することで、自社のリソースを圧迫することなく、専門家の知見を活用した高度なセキュリティ体制を迅速に構築できます。

EDRとMDRの主な違い

EDRとMDRの最も大きな違いは、EDRが脅威を検知・対応するための「ツール（製品）」であるのに対し、MDRはそのツールを活用して運用を代行する「サービス」であるという点です。両者の主な違いを以下の表にまとめます。

EDRを導入しただけでは、システムが脅威を検知してアラートを上げても、それを適切に評価して対処する人間がいなければ十分な効果を発揮できません。そのため、セキュリティ対策を検討する際は、以下の点を踏まえて自社の体制を見極めることが重要です。

このように、両者は比較してどちらか一方の機能を優劣で選ぶという性質のものではなく、「EDRという可視化・統制ツールを、自社と外部のどちらが運用するのか」という運用体制の違いとして理解しておく必要があります。

なぜ大企業においてEDRやMDRが注目されるのか

近年、多くの大企業でEDRやMDRの導入が進んでいます。その背景には、企業を取り巻くIT環境の大きな変化と、それに伴う従来のセキュリティ運用上の課題があります。ここでは、大企業特有の課題と、なぜこれらのソリューションへの投資が重要視されているのかを詳しく解説します。

IT環境の急膨張とサイバーリスクの増大

大企業においては、急激な事業拡大やM&A、さらには多様な働き方の推進により、IT環境がかつてないスピードで膨張しています。具体的には、以下のような要因によって管理すべきエンドポイント（PCやサーバーなど）が大幅に増加しています。

このようにIT環境が複雑化する一方で、サイバー攻撃の手法は高度化・巧妙化の一途をたどっています。警察庁が公表しているサイバー空間をめぐる脅威の情勢等に関するレポートでも指摘されている通り、ランサムウェアをはじめとするサイバー攻撃の被害は継続して報告されています。境界防御だけでは防ぎきれない未知の脅威に対抗するため、エンドポイントの挙動を監視し、いち早く脅威を検知して対応する仕組みが強く求められているのです。

従来型の資産管理や手作業による限界

IT環境が急膨張する中で、多くの大企業が直面しているのが「エンドポイントの現状を正確に把握できていない」という課題です。従来型の資産管理ツールや、各拠点・子会社からの手作業（表計算ソフトなど）による報告に依存している場合、以下のような問題が生じます。

これらの課題により、サイバーリスクに対する意思決定や初動対応が常に後手後手に回ってしまうという致命的な弱点を抱えることになります。見えないものは守ることができず、状況の把握に時間がかかるほど、被害が拡大するリスクは高まります。

以下の表は、従来型の資産管理手法と、現在大企業に求められているエンドポイント管理の要件を比較したものです。

このように、従来の管理手法だけでは現代のサイバー脅威への対応が難しい場合があります。企業全体のセキュリティレベルを底上げし、経営リスクの低減を図るためには、リアルタイムな可視化と統制を実現する仕組みの整備が重要と考えられています。

EDRとMDRのどちらを選ぶべきか

導入を検討する際、自社にとってEDRとMDRのどちらが適しているかを判断するには、セキュリティ運用体制やリソースの現状を正確に把握することが重要です。ここでは、それぞれのソリューションがどのような企業に向いているのかを解説します。

自社運用が可能ならEDR

セキュリティインシデントが発生した際、アラートの分析から原因究明、端末の隔離、復旧に至るまでの一連のプロセスを自社内で完結できる体制が整っている場合、EDRの導入が適しています。

EDRはエンドポイント上の不審な挙動を検知し、詳細なログを提供しますが、そのログを読み解き、誤検知（フォールスポジティブ）と真の脅威を見極めるには高度な専門知識が求められます。警視庁が公開しているサイバー空間をめぐる脅威の情勢等からもわかるように、サイバー攻撃の手法は日々高度化・巧妙化しています。そのため、脅威の分析を適切に行えるスキルを持った人材が求められます。

自社でセキュリティオペレーションセンター（SOC）やコンピュータセキュリティインシデント対応チーム（CSIRT）を構築・維持できる大企業であれば、EDRを活用することで、外部に依存することなく自社のセキュリティポリシーに沿った柔軟な対応を行いやすくなります。

セキュリティ人材が不足しているならMDR

一方で、EDRが発する膨大なアラートを監視し続けるリソースがない、あるいは高度な分析スキルを持つセキュリティ人材が不足している場合は、MDRの活用が現実的な選択肢となります。

多くの大企業において、事業拡大やテレワークの普及に伴い守るべきIT資産が急増しているにもかかわらず、セキュリティ担当者の数はそれに比例して増えていないのが実情です。MDRは、EDRの運用監視から脅威の分析、インシデント発生時の初動対応や復旧支援までを、外部のセキュリティ専門家が代行するサービスです。

自社で高度な専門人材を採用・育成し、24時間体制のSOCを維持するには多大なコストと時間がかかります。MDRを導入することで、自社のリソースを圧迫することなく、高度なサイバー攻撃への監視・対応体制を比較的短期間で整備できる場合があります。

ツール選びの前に見直すべきエンドポイント管理の真の価値

EDRやMDRといった高度なセキュリティソリューションの導入を検討する際、単に機能の優劣や運用体制の比較だけで製品を選定してしまうケースが少なくありません。しかし、従業員規模が大きく複雑な組織構造を持つ大企業において真に重要なのは、ツール選びの前提となるエンドポイント管理のあり方そのものを見直すことです。

個別ツールの継ぎ足しが招く運用負荷と死角

事業拡大やテレワークの普及、M&Aなどによって企業のIT環境は急激に膨張しています。その過程で、多くの企業では拠点や子会社ごとに異なるセキュリティツールや資産管理ツールが導入されてきました。新たな脅威に対応するたびに個別ツールを継ぎ足す「サイロ化」が進行した結果、全社的なIT資産の一元管理が極めて困難な状況に陥っています。

手作業による報告が引き起こす情報の遅延

既存の資産管理ツールやExcelなどを用いた各拠点からの手作業による報告に頼っている場合、全社の情報を集約するまでに数日から数週間のタイムラグが発生します。集約されたデータは経営層やセキュリティ責任者の手元に届いた時点で常に過去のものとなっており、「現在、社内にどのようなPCやサーバーが存在し、脆弱性の有無やパッチ適用状況がどうなっているのか」を正確に把握することはできません。こうした管理手法には、以下のような課題が伴います。

このように、ツールの継ぎ足しや手作業による管理は、現場の運用負荷を増大させるだけでなく、セキュリティインシデントへの対応の遅れにつながる可能性があります。

リアルタイムな可視化と統制の重要性

サイバー攻撃が高度化・巧妙化する現代において、経営層やセキュリティ部門の責任者に求められるのは、サイバーリスクに対する迅速な意思決定です。そのためには、個別ツールの継ぎ足し運用を見直し、リアルタイムな可視化と統制（コントロール）の強化を検討することが重要です。

経営の「見える化」と迅速な意思決定

経済産業省とIPA（情報処理推進機構）が策定したサイバーセキュリティ経営ガイドラインでも指摘されている通り、サイバーセキュリティは経営課題そのものです。経営層が適切な投資判断やリスク評価を行うためには、IT資産の現状を継続的に把握できる環境の整備が重要です。リアルタイムな可視化が実現すれば、万が一インシデントが発生した際にも、被害範囲の特定や初動対応を迅速に行いやすくなります。

全社最適のセキュリティ基盤を構築するために

どれほど優れた脅威検知・対応能力を持つソリューションであっても、管理対象となるエンドポイントの全体像が正確に把握できていなければ、十分な効果を発揮できない場合があります。まずは「見えない」状況を解消し、全社のIT資産をリアルタイムに把握・統制できる基盤を整えることが、大企業におけるセキュリティ戦略を成功に導く第一歩となります。

EDRとMDRに関するよくある質問

EDRとMDRの違いは何ですか？

EDRはエンドポイントの脅威を検知して対応を支援するツールそのものを指し、MDRはそのEDRの運用や監視をセキュリティの専門家が代行するサービスを指します。

EDRの導入だけでセキュリティ対策は十分ですか？

EDRは強力なツールですが、検知したアラートを分析し、適切に対処するための専門知識を持った人材が社内にいなければ、その効果を十分に発揮することはできません。

MDRサービスを利用するメリットは何ですか？

高度なセキュリティ知識を持つ専門家による監視や対応支援を受けられるため、社内のセキュリティ人材不足の課題への対応や、運用負荷の軽減が期待できます。

中小企業でもMDRは必要ですか？

サイバー攻撃の標的は企業規模を問わないため、専任のセキュリティ担当者を配置することが難しい中小企業においても、MDRは有効な選択肢の一つとなる場合があります。

EDRやMDRの導入にはどのくらいの期間がかかりますか？

企業の規模や既存のIT環境によって異なりますが、導入期間は企業の規模や既存のIT環境、導入範囲によって異なりますが、数週間から数か月程度となるケースがあります。

まとめ

この記事では、EDRとMDRの基礎知識や違い、そして自社に最適なセキュリティ対策の選び方について解説しました。IT環境の拡大に伴い、エンドポイントの保護はこれまで以上に重要になっています。

自社のリソースや運用体制を把握し、自社に適した対策を選定することがセキュリティ体制強化の第一歩です。まずは現在のエンドポイント管理の状況を見直し、自社に合ったソリューションの導入を検討してみましょう。