EDRとXDRの違いとは？機能比較と自社に最適なセキュリティ対策の選び方

サイバー攻撃の高度化やテレワークの普及により、従来のセキュリティ対策では企業データを守り切ることが困難になり、「EDR」と「XDR」が注目されています。本記事では、EDRとXDRの機能や監視対象の違いを比較し、自社のIT環境や運用体制に合わせた選び方を分かりやすく解説します。結論として、まずはエンドポイントの可視化を優先し、将来的なXDRへの拡張を見据えたソリューション選定が重要です。セキュリティ運用の課題を解決し、強固な体制を構築するためのヒントとしてぜひお役立てください。

EDRとXDRの基礎知識と注目される背景

近年、サイバー攻撃の手口はますます高度化・巧妙化しており、従来の境界防御だけでは企業の重要な情報資産を守り切ることが困難になっています。特に、テレワークの普及やクラウドサービスの利用拡大、さらにはM&Aによる組織再編などによって、企業が管理すべきIT環境は急激に膨張しています。このような状況下で、サイバーセキュリティの新たな要として注目を集めているのが「EDR」と「XDR」です。

本章では、これら2つのセキュリティソリューションの基礎知識と、大企業においてなぜ今これらが強く求められているのか、その背景について解説します。

EDRとはエンドポイントの脅威を検知し対応する仕組み

EDR（Endpoint Detection and Response）は、PCやサーバー、スマートフォンといったエンドポイント（端末）における不審な挙動を監視し、サイバー攻撃の脅威を迅速に検知して対応するための仕組みです。従来のアンチウイルスソフトが「既知のマルウェアの侵入を防ぐ」ことを主目的としているのに対し、EDRは「侵入されることを前提」として設計されています。

エンドポイント上で何らかの異常なプロセスが実行されたり、不審な通信が発生したりした場合、EDRはそのログを収集・分析し、管理者に警告を発します。これにより、被害が拡大する前に端末をネットワークから隔離するなどの初動対応を迅速に行うことが可能となります。

XDRとはネットワークやクラウドを含め統合的に検知する仕組み

一方、XDR（Extended Detection and Response）は、EDRの監視範囲をさらに拡張したソリューションです。エンドポイントだけでなく、ネットワーク、クラウド環境、メールシステムなど、企業内のあらゆるITインフラからログやアラートのデータを収集し、統合的に分析を行います。

大企業においては、多数のセキュリティツールが個別に導入されているケースが多く、それぞれのツールから発せられる膨大なアラートの相関関係を手作業で紐解くことは困難です。XDRはこれらの情報を一元的に集約し、製品によってはAIや機械学習などを活用した分析を行うことで、システム全体を俯瞰した脅威の検知と対応を支援します。

なぜ今EDRやXDRによる高度なセキュリティ対策が必要なのか

大企業がEDRやXDRの導入を急ぐ背景には、IT環境の急拡大に伴う「資産のブラックボックス化」という深刻な課題があります。事業の拡大や多様な働き方の推進により、社内にどのようなIT資産が、現在どのような状態（脆弱性の有無やパッチの適用状況など）で存在しているのかを、全社的に一元管理することが非常に難しくなっています。

独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が発表した情報セキュリティ10大脅威においても、ランサムウェアによる被害や標的型攻撃が上位に挙げられており、組織のIT資産の脆弱性を突く攻撃は後を絶ちません。

既存の資産管理ツールや、各拠点からの手作業による報告（表計算ソフトなどを用いた集計）に頼っている状態では、情報の集約に数日から数週間を要してしまいます。その結果、データは常に過去のものとなり、経営層がサイバーリスクに対する意思決定を行うための「リアルタイムな可視化」が欠如しているのが実情です。

このような「見えない」状態を脱却し、サイバー攻撃への対応力を高めるためには、以下のようなアプローチが重要です。

個別ツールの継ぎ足しによる運用は、かえって情報のサイロ化を招き、インシデント発生時の対応を遅らせる要因となります。企業規模が大きく、ITインフラが複雑化している組織ほど、すべての土台となるリアルタイムな可視化と統制の基盤へ投資の舵を切ることが求められています。

EDRとXDRの違いを徹底比較

サイバー攻撃の高度化が進む中、企業はエンドポイントやネットワークのセキュリティ対策を強化する必要があります。ここでは、EDRとXDRの具体的な違いについて、4つの観点から比較します。まずは全体像を把握するための比較表をご覧ください。

監視対象とデータ収集範囲の違い

EDRとXDRの最大の違いは、監視対象となるIT資産の範囲にあります。EDRは主にPCやサーバーといったエンドポイントに特化してデータを収集し、不審な挙動を監視します。テレワークの普及により社外で利用される端末が増加した現在、エンドポイントの監視はセキュリティ対策の基本です。

一方、XDRはエンドポイントにとどまらず、ネットワーク機器、クラウド環境、メールシステムなど、企業のIT環境全体からログやアラートを収集します。事業拡大やM&Aによって複雑化した大企業のIT環境においては、社内のIT資産の状況を可能な限り可視化し、管理上の死角を減らすことが求められます。XDRは広範なデータを一元的に集約するため、資産のブラックボックス化を防ぐ基盤として機能します。

脅威の検知能力と分析アプローチの違い

脅威をどのように検知し、分析するのかというアプローチにも明確な違いがあります。EDRはエンドポイント上で発生するファイルの変更や不審な通信などを検知し、マルウェアの侵入後の動きを捉えることに長けています。

これに対し、XDRは複数のセキュリティソリューションから収集した膨大なデータをAIや機械学習を用いて相関分析します。例えば、メール経由でのフィッシング攻撃から始まり、ネットワークを横断してエンドポイントに到達するような複雑な攻撃チェーンについても、XDRでは一連の攻撃として検知しやすくなる場合があります。情報処理推進機構（IPA）が発表している情報セキュリティ10大脅威においても、標的型攻撃やランサムウェアによる被害が上位に挙げられており、点ではなく面で脅威を捉える分析アプローチの重要性が増しています。

インシデント対応の迅速性と自動化の違い

サイバー攻撃を受けた際、被害を最小限に抑えるためにはインシデント対応の迅速性が不可欠です。EDRの場合、脅威を検知した端末をネットワークから隔離したり、不正なプロセスを停止したりといった対応をエンドポイント上で実行します。

XDRは、この対応範囲をネットワークやクラウドなど全体へ拡張します。さらに、あらかじめ設定したルールに基づく自動対応機能を備えていることが多く、管理者の手動操作を待たずに初動対応を完了させることができます。

このように、XDRは複数ツールを横断した対応を自動化できる場合があり、意思決定の迅速化や被害拡大の抑制に役立つ可能性があります。

運用負荷と必要なセキュリティ人材の違い

セキュリティ対策の運用負荷と、それを担う人材の要件も比較の重要なポイントです。EDRを効果的に運用するためには、アラートの内容を分析し、過検知を見極めるための高度な専門知識を持ったセキュリティエンジニアが必要です。しかし、多くの企業ではセキュリティ人材の不足が深刻な課題となっています。

XDRは、複数のセキュリティツールから上がるアラートを統合し、関連性の高いインシデントとして整理して提示します。これにより、管理者が確認すべきアラート数の削減や運用負荷の軽減につながる場合があります。ただし、XDRの導入時には各システムとの連携や分析ルールのチューニングが必要となるため、初期構築のハードルは低くありません。そのため、自社のIT資産の状況を正確に把握し、土台となる可視化と統制の基盤を整えることが、導入を成功させる前提条件となります。

大企業が直面するセキュリティ管理の課題

従業員数が数千人規模にのぼる大企業において、サイバー攻撃の脅威から組織を守ることは経営上の最重要課題の一つです。しかし、組織の規模が大きくなるほど、セキュリティ対策の全体像を把握し、統制を効かせることは困難になります。ここでは、大企業が直面しやすいセキュリティ管理の具体的な課題について解説します。

IT環境の急拡大による資産のブラックボックス化

近年、急激な事業拡大やM&A、さらにはテレワークの急速な普及により、企業のIT環境はかつてないスピードで膨張しています。その結果、「社内にどのようなIT資産（PCやサーバー）が、今どういう状態（脆弱性の有無やパッチ適用状況）で存在するのか」という全社最適の視点での一元管理が難しくなっています。

とくに大企業では、以下のような要因からIT資産のブラックボックス化が進行しがちです。

独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が発表している情報セキュリティ10大脅威においても、サプライチェーンの弱点を悪用した攻撃やテレワーク環境を狙った攻撃が上位に挙げられています。自社のIT資産を正確に把握できていない状態は、サイバー攻撃者にとって格好の侵入経路を残していることと同義です。

手作業による情報集約の遅延と意思決定の遅れ

多くの大企業では、既存の資産管理ツールが拠点ごとに分断されていたり、各拠点や子会社からの報告をExcelなどの手作業に頼っていたりするケースが少なくありません。このような運用体制では、全社のセキュリティ状況を集約するまでに数日から数週間という多大な時間を要してしまいます。

経営層やセキュリティ部門の責任者が情報を確認した時点では、そのデータはすでに過去のものとなっています。「見えない（経営の見える化の遅延）」状態が続くことで、サイバーリスクに対する意思決定や対策が常に後手後手に回ってしまう悪循環に陥ります。

インシデント発生時には、初動対応の遅れが被害拡大の一因となる可能性があります。リアルタイムな状況把握ができない体制は、企業にとって致命的なリスクとなり得ます。

個別ツールの継ぎ足しが招く運用コストの増大

セキュリティの脅威が多様化するにつれて、多くの企業は「マルウェア対策」「ログ監視」「ネットワーク防御」など、課題が発生するたびに個別のセキュリティツールを導入してきました。しかし、こうしたツールの継ぎ足し（サイロ化）は、運用現場に大きな負担を強いる結果となっています。

複数のツールが独立して稼働していると、アラートが鳴るたびに担当者はそれぞれの管理画面を行き来し、手作業でログを突き合わせて原因を特定しなければなりません。これにより、高度なスキルを持つセキュリティ人材の貴重なリソースが、日々の運用監視やアラート対応に忙殺されてしまいます。

また、ツールごとにライセンス費用や保守費用、運用トレーニングのコストが発生するため、全体としてのIT投資効率が著しく低下してしまうという課題も生じます。個別最適で導入されたツール群を整理し、いかにして全体最適の視点で統合的な統制（コントロール）を効かせるかが、大企業のセキュリティ戦略において急務となっています。

自社に最適なセキュリティ対策の選び方

大企業において、急激な事業拡大やテレワークの普及によりIT環境が複雑化する中、セキュリティ対策の選び方は経営課題そのものとなっています。ここでは、自社の環境に最適で、将来の脅威にも対応できるセキュリティ対策の選び方について解説します。

エンドポイント管理の可視化を最優先する

組織内に存在するPCやサーバーなどのIT資産が、現在どのような状態にあるのかを正確に把握することは、すべてのセキュリティ対策の土台となります。手作業や表計算ソフトに頼った各拠点からの報告では、情報の集約に数日以上の時間がかかり、経営層がサイバーリスクに対する意思決定を行う際には、データがすでに過去のものとなっているケースが少なくありません。

そのため、まずは社内のすべてのIT資産を漏れなく把握し、脆弱性の有無やパッチの適用状況を一元的に可視化することが最優先の課題となります。エンドポイントの可視化が不十分なまま新しいセキュリティツールを導入しても、管理が行き届かない「死角」が生まれ、そこからサイバー攻撃の被害に遭うリスクが高まります。

実際、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が発表している情報セキュリティ10大脅威においても、ランサムウェアによる被害や標的型攻撃による機密情報の窃取が上位に挙げられており、これらを防ぐためには、IT資産の正確な把握と適切な管理が不可欠であると指摘されています。

リアルタイムな情報把握と統制の基盤を構築する

可視化の次に求められるのは、情報をリアルタイムに把握し、全社的な統制（コントロール）を効かせるための基盤構築です。個別最適で導入されたセキュリティツールを継ぎ足していく運用は、管理画面の分散やアラートの過多を招き、運用コストを増大させるだけでなく、インシデント発生時の対応遅れに直結します。

経営層やセキュリティ部門の責任者が迅速かつ正確な意思決定を行うためには、以下のような要件を満たす統制基盤が必要です。

こうした基盤を整えることで、セキュリティリスクへの対応を迅速化し、より計画的な対策を進めやすくなります。

EDRからXDRへの拡張を見据えた投資を行う

セキュリティ対策は一度導入して終わりではなく、IT環境の変化やサイバー攻撃の高度化に合わせて進化させていく必要があります。そのため、ツールの選定にあたっては、将来的な拡張性を十分に考慮した投資判断が求められます。

具体的には、まずはエンドポイントの脅威検知と対応に特化したEDRを導入し、その後にネットワークやクラウド環境を含めた統合的な分析が可能なXDRへ段階的に拡張していくアプローチも有力な選択肢の一つです。業種や企業規模、運用体制によって適した進め方は異なります。最初から広範囲をカバーしようとすると、導入ハードルや運用負荷が高くなり、プロジェクトが頓挫するリスクがあります。

EDRとXDRの導入ステップ比較

段階的な導入を進める際の一般的なステップと、それぞれの段階で得られる効果を以下の表にまとめました。

このように、自社の現状の課題解決に直結するエンドポイントの可視化とEDRの導入から始め、将来的なXDRへの移行を見据えたロードマップを描くことが、無駄のない最適なセキュリティ投資につながります。個別のツールを場当たり的に導入するのではなく、全社最適の視点で統合的なセキュリティ基盤の構築を目指すことが重要です。

EDRとXDRに関するよくある質問

EDRとXDRのどちらを選ぶべきですか？

端末の対策を優先する場合はEDR、クラウドを含めた統合監視が必要な場合はXDRをおすすめします。

EDRからXDRへの移行は可能ですか？

多くの製品でEDRからXDRへの段階的な機能拡張が可能です。

XDRがあればEDRは不要ですか？

XDRにはEDRに類する機能を含む製品が多くありますが、製品構成によっては個別のEDRツールが必要となる場合もあります。

運用負荷はどちらが高いですか？

XDRは監視範囲が広い一方で、分析や運用の一部を自動化できる製品もあり、運用負荷の軽減につながる場合があります。

中小企業でもXDRは必要ですか？

クラウドサービスの利用が進んでいる場合は、中小企業でもXDRの導入が有効な選択肢となる場合があります。業種や運用体制によって適した対策は異なります。

まとめ

本記事では、EDRとXDRの違いと自社に最適な選び方を解説しました。IT環境の複雑化により、高度な脅威対策が不可欠となっています。

自社のセキュリティ課題を改めて洗い出し、最適な対策の導入を検討してみましょう。