脅威ハンティングとは？初心者でもわかる目的と具体的な手法を徹底解説

サイバー攻撃が高度化し、従来のセキュリティ対策だけでは未知の脅威を防ぐことが困難な時代となりました。そこで注目されているのが、システム内に潜む脅威を能動的に探し出す「脅威ハンティング」です。本記事では、脅威ハンティングの基礎知識から具体的な手法、成功の鍵となるエンドポイント管理の重要性までをわかりやすく解説します。侵入を前提とした能動的なセキュリティ対策の導入に向けて、ぜひ本記事をお役立てください。

脅威ハンティングとは何か

近年、高度化するサイバー攻撃に対抗するための新たなアプローチとして「脅威ハンティング」が注目を集めています。急激な事業拡大やテレワークの普及、M&Aなどにより、企業が管理すべきIT環境は複雑化の一途をたどっています。ここでは、脅威ハンティングの基本的な概念と、従来のアプローチとの決定的な違いについて解説します。

脅威ハンティングの定義と基本的な考え方

脅威ハンティング（Threat Hunting）とは、組織のネットワークやエンドポイント（PC、サーバーなどのIT資産）にすでに侵入し、潜伏している未知の脅威を、専門的な知見を用いて能動的に探し出すセキュリティ手法です。

この手法の根底には、「どんなに強固な防御システムを構築しても、高度なサイバー攻撃を完全に防ぐことは困難である」という考え方があります。つまり、すでにセキュリティ網をすり抜けて侵入した攻撃者が社内に存在することを前提として、被害が表面化する前に脅威を発見し、排除することを目的としています。

具体的な活動としては、以下のような観点からログやシステムの挙動を分析します。

このように、アラートが鳴るのを待つのではなく、自ら仮説を立てて脅威を狩り（ハント）にいくプロアクティブ（能動的）な姿勢が、脅威ハンティングの最大の特徴です。

従来のセキュリティ対策との違い

脅威ハンティングの有用性を理解するためには、従来のセキュリティ対策との違いを明確にしておく必要があります。ファイアウォールや従来のアンチウイルスソフトなどは、過去の攻撃パターン（シグネチャ）に基づき、既知の脅威を水際でブロックすることを主眼としています。

しかし、攻撃手法が巧妙化した現代では、これらリアクティブ（受動的）な対策だけでは不十分です。両者の主な違いは以下の表のように整理できます。

従来の対策が「システムによる自動的な防御」であるのに対し、脅威ハンティングは「人（分析者）の知見と仮説に基づく能動的な調査」です。ただし、この調査を有効に機能させるためには、社内に存在する膨大なIT資産の稼働状況やログが、常に最新の状態で可視化されている必要があります。

各拠点や子会社からの報告をExcel等で手作業で集約しているような環境では、データが常に過去のものとなってしまい、リアルタイムな脅威の発見は困難です。内閣サイバーセキュリティセンター（NISC）などが提唱するサイバーセキュリティ戦略においても、インシデントの早期発見と迅速な対応の重要性が強調されています。経営層がサイバーリスクに対して適切な意思決定を行うためには、個別ツールの継ぎ足し運用を見直し、エンドポイントの可視化や統制の強化を検討することが有効な選択肢の一つとなります。なお、必要な対応は業種や企業規模、運用体制によって異なります。

脅威ハンティングが注目される背景と目的

脅威ハンティングが近年多くの企業で重要視されている背景には、大きく分けて2つの要因が存在します。それは、サイバー攻撃の高度化と、企業を取り巻くIT環境の急激な変化です。

サイバー攻撃の高度化と侵入を前提とした対策の必要性

従来のセキュリティ対策は、ファイアウォールやアンチウイルスソフトなどを用いて、社内ネットワークの境界で脅威をブロックする「境界防御」が主流でした。しかし、近年ではランサムウェアや標的型攻撃など、攻撃手法が極めて高度化・巧妙化しています。

独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が毎年発表している情報セキュリティ10大脅威においても、組織向けの脅威としてランサムウェアによる被害や標的型攻撃による機密情報の窃取が上位を占め続けています。これらの攻撃は、正規のツールを悪用したり、長期間にわたってシステム内に潜伏したりするため、既存のセキュリティ製品をすり抜けてネットワーク内部に侵入することが珍しくありません。

このような状況下では、「脅威はすでに内部に侵入しているかもしれない」という前提に立った対策への転換が不可欠です。侵入された後にいかに早くその不審な挙動や痕跡を見つけ出し、被害が深刻化する前に対処できるかは、企業の事業継続に影響を与える重要な要素の一つとなります。これが、能動的に脅威を探し出す脅威ハンティングの大きな目的の一つです。

テレワーク普及や事業拡大に伴うIT環境の膨張

脅威ハンティングが求められるもう一つの理由は、企業のIT環境がかつてないスピードで膨張し、複雑化していることです。急激な事業拡大やM&A、さらにはテレワークの定着により、従業員が利用するPCやサーバー、クラウドサービスなどのIT資産は大幅に増加しました。

多くの大企業では、各拠点や子会社ごとに異なるITシステムが導入されていたり、手作業によるExcelでの報告に頼っていたりするため、全社的なIT資産の状況を正確に把握することが困難になっています。具体的には、以下のような課題が生じています。

このような「見えない」状態は、サイバー攻撃者にとって格好の標的となります。従来のIT環境と現在のIT環境における管理状況の違いを以下の表にまとめました。

経営層やセキュリティ部門の責任者にとって、自社のIT環境全体をリアルタイムに可視化し、一元的に管理することは喫緊の課題です。全社的なIT資産の状況が十分に把握できていない場合、脅威ハンティングの効果が限定的となる可能性があります。

見えないものを守ることはできず、情報の集約の遅れは、そのままサイバーリスクに対する意思決定の遅延に直結してしまうからです。

脅威ハンティングの具体的な手法とプロセス

脅威ハンティングを組織に定着させるためには、場当たり的な調査ではなく、体系化されたプロセスと明確なアプローチが必要です。ここでは、実際に脅威ハンティングを実施する際の具体的な手順と、代表的な手法について解説します。

仮説立案から調査までのステップ

脅威ハンティングは、一般的に以下のようなサイクルを回しながら継続的に実施します。特に、IT環境が複雑化し端末数が膨大となる大企業においては、各ステップを確実に実行するための情報基盤が不可欠です。

最初のステップである「仮説の立案」では、最新の脅威インテリジェンスや自社の業界における攻撃トレンドをもとに、「自社のネットワークやエンドポイントに、すでにこのような手法で侵入されているのではないか」という仮説を立てます。

次に「データの収集と調査」へと進みます。ここでは、仮説を検証するために必要なログやイベントデータを収集します。この際、数千台規模のPCやサーバーが稼働する環境では、すべてのIT資産からリアルタイムかつ正確にデータを取得できる状態が整備されていることが成功の鍵を握ります。各拠点からの情報集約に数日を要するような環境では、調査データが常に過去のものとなり、脅威の発見や意思決定が遅れてしまうためです。

収集したデータを「分析と検証」し、実際に不審な挙動や侵害の痕跡が確認された場合は、速やかにインシデントレスポンスへと移行して「対応」を行います。最後に、得られた知見を既存のセキュリティ監視ルールに組み込み、「プロセスの改善」を図ることで、次回の自動検知に活かします。

脅威ハンティングの種類とアプローチ

脅威ハンティングには、何を起点として調査を開始するかによって、いくつかの種類が存在します。組織のセキュリティ成熟度や、収集可能なデータの種類に応じて最適なアプローチを選択することが重要です。

これらのアプローチは単独で用いるだけでなく、状況に応じて組み合わせて実施されます。たとえば、IoC主導型で既知の脅威を迅速にスクリーニングしつつ、仮説主導型で未知の脅威を深掘りするといった運用が有効な場合があります。

どのアプローチを採用するにしても、基盤となるのはエンドポイントやネットワークから得られるデータの網羅性と鮮度です。総務省のテレワークセキュリティガイドラインなどでも示されている通り、多様な働き方が普及しIT環境が急膨張した現代において、社内外に散在する端末の状況を正確に把握し統制することは、あらゆるセキュリティ対策の前提となります。

脅威ハンティングを成功させるための課題

脅威ハンティングは、サイバー攻撃の兆候を能動的に見つけ出す強力な手法ですが、いざ実践しようとすると多くの企業が壁に直面します。特に、事業拡大やテレワークの普及によってIT環境が急激に膨張した大企業においては、高度な分析ツールを導入する以前の「土台」の部分に大きな課題が潜んでいます。

IT資産の可視化ができていない現状のリスク

脅威ハンティングを効果的に行うためには、社内にどのような端末やサーバーが存在し、それぞれがどのような状態にあるのかを正確に把握していることが大前提となります。しかし、多くの企業ではIT資産の可視化が不十分であり、これが脅威ハンティングの大きな障壁となっています。

例えば、急激な事業拡大やM&A、テレワークの普及に伴い、管理者の目が届かないシャドーITが増加しています。脆弱性の有無やセキュリティパッチの適用状況が把握できていない端末がネットワーク内に存在すると、そこがサイバー攻撃の格好の侵入口となります。情報処理推進機構（IPA）が発表している情報セキュリティ10大脅威においても、内部不正やテレワーク環境を狙った攻撃が上位に挙げられており、エンドポイントの正確な把握は急務です。

IT資産の可視化ができていないことによる具体的なリスクは以下の通りです。

このように、守るべき対象が明確になっていない状態では、どれほど優秀なハンターや高度なツールを用意しても、脅威を見つけ出すことは困難です。

情報集約の遅れがもたらす意思決定の遅延

もう一つの大きな課題は、各拠点や子会社からの情報集約に時間がかかり、経営層やセキュリティ責任者の意思決定が後手に回ってしまうことです。

既存の資産管理ツールが拠点ごとに異なっていたり、表計算ソフトなどの手作業による報告に頼っていたりする場合、全社のセキュリティ状況を統合して把握するまでに数日から数週間を要することがあります。脅威ハンティングにおいて、データが常に「過去のもの」であることは致命的です。サイバー攻撃者はわずかな隙を突いて侵入し、短期間のうちに機密情報の窃取やランサムウェアの展開を行う場合があるためです。

情報集約の手段と意思決定への影響について、現状と理想の状態を比較すると以下のようになります。

情報の集約が遅れることで、「見えない」状態が続き、経営の見える化が阻害されます。その結果、セキュリティリスクに対する意思決定が遅れ、インシデント発生時の被害が拡大する恐れがあります。脅威ハンティングの効果を高めるためには、全社横断的なデータの収集や一元管理を進め、迅速な意思決定を支援できる環境を整備することが重要です。

脅威ハンティングの土台となるエンドポイント管理の価値

脅威ハンティングを効果的に機能させるためには、高度なセキュリティ人材や最新の分析手法を取り入れるだけでは不十分です。その前提として、「自社にどのようなIT資産が存在し、現在どのような状態にあるのか」を正確に把握するエンドポイント管理が不可欠となります。ここでは、脅威ハンティングの成否を分けるエンドポイント管理の重要性について解説します。

個別ツールの限界と一元管理の重要性

急激な事業拡大やM&A、テレワークの普及により、企業のIT環境はかつてない規模で膨張しています。このような状況下において、各拠点や子会社ごとに異なるセキュリティ製品や資産管理ツールを導入しているケースは少なくありません。

しかし、個別ツールを継ぎ足すような運用では、全社的なIT資産の状況を把握するために、各担当者からのExcel等を用いた手作業による報告に頼らざるを得なくなります。結果として、情報の集約に数日から数週間を要し、経営層やセキュリティ部門がデータを確認する頃には、すでに過去の状況となっているのが実態です。

脅威ハンティングは、ネットワーク内に潜む未知の脅威を能動的に探し出すアプローチですが、そもそも「守るべき対象（エンドポイント）」が網羅的に把握できていなければ、調査の仮説を立てることすら困難です。全社規模でのIT資産の一元管理は、サイバーリスクに対する意思決定の迅速化や、脅威ハンティングの精度向上に役立つ重要な要素と考えられます。

リアルタイムな可視化と統制への投資

経営に必要な情報の可視化が遅れることは、サイバーリスクへの対応の遅れにつながる可能性があります。経済産業省およびIPA（情報処理推進機構）のサイバーセキュリティ経営ガイドラインにおいても、経営者がリーダーシップを取り、自社のIT資産の状況を継続的に把握し、リスク管理に取り組むことの重要性が示されています。最新情報は公式情報をご確認ください。

脅威ハンティングを真に意味のあるものにするためには、過去のデータではなく、「今、この瞬間のエンドポイントの状態」を把握できるリアルタイムな可視化基盤が必要です。さらに、脅威を発見した際に即座にネットワークから隔離したり、必要なパッチを強制的に適用したりする「統制（コントロール）」の能力も求められます。

サイバー攻撃が高度化・巧妙化する現代において、ツールのサイロ化を放置したまま新しいセキュリティソリューションを追加しても、根本的な解決には至りません。経営層やIT部門の責任者は、個別ツールの継ぎ足し運用から脱却し、すべてのセキュリティ対策の土台となるリアルタイムな可視化と統制へと投資の舵を切ることが強く求められています。これにより、脅威ハンティングが本来の価値を発揮し、強靭なサイバーセキュリティ体制を構築することが可能になります。

脅威ハンティングに関するよくある質問

脅威ハンティングを導入する最適なタイミングはいつですか？

既存のセキュリティ対策では防ぎきれない高度なサイバー攻撃への懸念が高まった時や、EDRなどのセキュリティツールを導入し、ログの収集基盤が整ったタイミングが最適です。

脅威ハンティングにはどのようなスキルが必要ですか？

ネットワークやOSの深い知識、マルウェアの解析能力、ログ分析スキルに加え、攻撃者の思考を理解し仮説を立てる論理的な思考力が必要です。

脅威ハンティングとEDRの違いは何ですか？

EDRは既知の脅威や不審な挙動を自動で検知・対応するツールですが、脅威ハンティングはEDRなどのツールを活用し、人間が主導して未知の脅威を能動的に探し出すプロセスを指します。

中小企業でも脅威ハンティングは必要ですか？

サプライチェーン攻撃の増加により、中小企業も標的となるリスクが高まっているため、企業の状況に応じて検討することが望まれます。自社での実施が難しい場合は、外部の専門サービスの活用を検討する方法もあります。

脅威ハンティングを自動化することは可能ですか？

データの収集や初期分析などの一部のプロセスは自動化可能ですが、最終的な仮説の立案や高度な判断には専門家の知見が必要なため、完全な自動化は困難です。

まとめ

この記事では、脅威ハンティングの目的や具体的な手法、成功のための課題について解説しました。サイバー攻撃が高度化する現代において、侵入を防ぐ対策に加え、「侵入される可能性」も考慮した能動的な対策を検討することが重要です。

今回学んだ重要なポイントは以下の通りです。

• 脅威ハンティングは、システムに潜む未知の脅威を能動的に探し出すアプローチである
• テレワークの普及やIT環境の複雑化により、侵入を前提とした対策の重要性が高まっている
• 成功の鍵は、IT資産の正確な把握とリアルタイムな可視化にある
• 個別ツールではなく、エンドポイントの一元管理が脅威ハンティングの強固な土台となる

まずは自社のIT資産を正確に把握し、ログの収集基盤を見直すことから始めてみましょう。セキュリティ体制の強化についてお悩みの場合は、専門家へのご相談もお気軽にご検討ください。