Azure移行のメリットとデメリットとは？初心者向けにわかりやすく解説

年々拡大し続ける世界のクラウド市場において、IaaS・PaaSの分野で約20%のシェアを誇っているのが「Microsoft Azure」です。本記事では、Azureに移行するメリットやデメリットについて詳しく解説します。システム環境のクラウド移行を検討している企業は、ぜひ参考にしてください。

Microsoftが提供する「Azure」とは

「Microsoft Azure（以下Azure）」とは、米国に本社を置くソフトウェア企業「Microsoft」が開発・販売するクラウドコンピューティングサービスです。サーバーやストレージ、仮想マシンやコンテナ、機械学習やデータベースなど、さまざまなサービス群によって構成されており、必要な機能を要件に応じて組み合わせ、ITインフラや開発プラットフォームをクラウド環境に構築できます。

Azureは、「IaaS」「PaaS」という2種類のサービス形態をもちます。IaaSとは、サーバー・ストレージ・ネットワークといったITインフラをクラウド上で利用できるサービス形態です。一方、PaaSはITインフラに加え、システム開発に必要なミドルウェアやランタイムなどを提供します。つまり、汎用性の高いITインフラサービスと、システム開発領域を対象としたプラットフォーム一式を提供するクラウド型サービスがAzureです。

Azure移行・クラウド化が注目されている背景とは

米国の調査会社「Canalys」の発表によると、2021年第1四半期における世界のクラウド市場は、前年比＋35％の成長率を見せており、その市場規模は約4兆6,000億円にまで拡大しています。そんなクラウド市場において、Azureは19%のシェアを占めており、AmazonのAWSの32％に次ぐ第2位となっています。

AzureやAWSのようなクラウドサービスが注目を集める背景には、さまざまな要因が考えられますが、大きな理由のひとつといえるのが「リモートワークの普及」です。近年、働き方改革の推進や新型コロナウイルスの感染症対策として、リモートワーク制度を導入する企業が増加傾向にあります。オフィス外で業務に取り組むリモートワーク環境では、いかにしてセキュアな情報共有基盤を構築するかが重要な課題です。

IaaS・PaaS型のクラウドサービスがもつ最大の特長は、リモートアクセスに最適化された情報共有基盤を、物理的なITインフラを導入することなく構築できることです。また、サーバーやネットワーク機器などのハードウェアが不要なため、システムの設計・開発費用を大幅に削減可能です。このように、ニューノーマル時代に即したワークスタイルの確立が、クラウド活用が推進されている理由のひとつといえます。

Azure移行のメリット

オンプレミス環境でのシステム運用を脱却し、Azureへ移行することで得られる主なメリットとしては、以下の5つが挙げられます。

• セキュリティ水準が担保できる
• BCP対策になる
• 管理コスト削減になる
• 専門人材不足が解消できる
• リモートワークに対応できる

セキュリティ水準が担保できる

アドオン開発によって独自のセキュリティ要件を満たせるオンプレミス型と比較した場合、クラウド型のサービスは自由度やカスタマイズ性という観点で大きく劣ります。そのため、クラウド化を検討しながら、セキュリティの観点からオンプレミス脱却に踏み切れない企業も少なくありません。

しかし、Azureは「ISO/IEC 27017」「ISO/IEC 27018」など、国際標準であるISO規格のセキュリティ認証を得ているため、堅牢なセキュリティ水準を担保できます。

BCP対策になる

事業継続性を確保するためには、地震や火災といった自然災害、サーバーダウンやシステム障害など、あらゆるリスクを想定してシステムの可用性を高めなくてはなりません。オンプレミス環境ではサーバーやシステムを冗長化する必要があり、ハードウェアの導入費用や保守・運用管理コストの倍増を招きます。

Azureは、パブリッククラウド上にデータが保管されていると同時に、世界中に設置されている60以上のリージョンが可用性を確保するため、有事の際におけるBCP対策として機能します。

管理コスト削減になる

オンプレミス環境でシステムを運用する場合、ハードウェアやソフトウェアの安定的な稼働を確保するために、継続的な保守・運用管理が必要です。たとえば、サーバーの稼働状況を常に監視し、セキュリティパッチの適応や脆弱性の診断といった施策を実行しなくてはなりません。

その点、クラウド環境ではサーバーやネットワーク機器など、ハードウェアの物理的な保守・運用管理が不要になるため、ITインフラの管理コストを大幅に削減できます。

専門人材不足が解消できる

オンプレミス型のシステムはカスタマイズ性に優れ、独自の機能要件を満たせるものの、安定的な稼働を担保し続けるためには、専門的な技術と知識を備えた人材を確保しなくてはなりません。しかし、日本は少子高齢化や生産年齢人口の減少から、IT人材の不足が深刻化しています。事実、経済産業省の調査によると、2030年にはIT人材の不足数が約45万人に達すると予測されています。

ITインフラの保守・運用管理が不要となるAzureに移行することで、専門人材不足の解消に寄与するとともに、システム管理部門の業務負担軽減によって、人件費の削減にもつながるでしょう。

リモートワークに対応できる

先述したように、AzureのようなIaaS・PaaS型のクラウドサービスは、セキュアな情報共有基盤を物理的なITインフラの導入不要で構築可能です。たとえば、「Azure Files」や「Azure Storage」によってクラウド環境にファイル共有基盤を構築し、「Azure Active Directory」のようなアカウント管理機能を活用することで、セキュアなリモートワーク環境を構築できます。また、社内外を問わずセキュアな情報共有が可能になれば、柔軟かつ多様な働き方の実現につながるため、定着率や離職率の改善に寄与する点も大きなメリットです。

Azure移行のデメリットや注意点とは

どのような物事においても、メリットとデメリットは表裏一体の関係性にあり、Azureへの移行も例外ではありません。たとえば、Azureは複数のソリューションによって構成されているものの、オンプレミスのようにアドオン開発が行えないため、自由度やカスタマイズ性の観点では大きく劣ります。そのため、独自のセキュリティ要件を定義できず、Azureのセキュリティポリシーに依存します。

Azureは、世界標準のISO規格を満たしているとはいえ、自社のセキュリティ要件を満たせるとは限りません。したがって、Azureへ移行する際は、自社の要件を満たせるかどうかの定量的なアセスメントが必要です。

Azure移行を「CLOUDForesight」で簡単に

Azureへの移行を検討している企業におすすめしたいのが、日本ユニシス株式会社が提供する「CLOUDForesight」です。

CLOUDForesightは、同社が提供するエンタープライズ向けのクラウド導入支援サービスです。「構築サービス・移行サービス」「アセスメントサービス・コンサルティングサービス」「Azure上で動作するOSやミドルウェアのサポートサービス」「Azureライセンス提供とサポートサービス」の4領域で、Azureへのマイグレーションを支援します。

まとめ

クラウドファーストの考え方が一般化しつつあり、時代はクラウドネイティブへと加速しています。オンプレミス環境から脱却し、Azureへ移行することで、クラウドネイティブなITインフラや開発環境の構築が可能です。ニューノーマル時代に即したシステム環境を構築するためにも、Azureの導入を検討してみてはいかがでしょうか。