クラウド活用によるITシステムのモダナイズとは?

クラウド活用によるITシステムのモダナイズとは?

DXが重要性を増す中、レガシーシステムをモダナイズしたいけれど、どこから進めればいいのかわからないというIT担当者は多いでしょう。そこで本記事では、DXを阻むレガシーシステムの課題や、クラウド活用によるITシステムのモダナイズ手法について詳しく解説していきます。

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クラウドを活用したITシステムのモダナイズが急務

近年、「DX」や「ITモダナイゼーション」などの言葉を耳にする機会が増えています。既存のシステムを最新技術に対応させるITシステムの「モダナイズ」(近代化)は、なぜ今、日本社会においてこれほど重要視されているのでしょうか。

経産省のDXレポートにおける「2025年の崖」とは

ITモダナイゼーションの必要性について知るための参考となるのが、経産省が2018年に発表した「DXレポート」です。このレポートにおいて経産省は、「2025年の崖」という象徴的な言葉を使って、IT環境の遅れが招く日本経済全体のリスクについて指摘しています。

この報告によれば、2018年時点において21年以上も同じ基幹システムを運用している日本企業は約2割存在しており、2025年には6割にも達するというのです。ここ数十年におけるIT環境の急激な変化に思いを馳せれば、この20年という期間がいかに長いかは明らかでしょう。言い換えれば、「いかに時代遅れなシステムを企業が使い続けているか」が明白になっているのです。

ITへの取り組みが国際的な経済競争においてもキーファクターとなる中、IT環境の遅れは日本の国力の低下すら招くものです。実際に経産省は、DXレポートにおいて、こうした「IT負債」が2025年以降、年間で最大12兆円もの経済的損失を日本に与えると試算しています。

多くの企業が抱えるレガシーシステムの問題

企業が長年使用し続けている古いシステムが、いわゆる「レガシーシステム」です。レガシーシステムには、その技術的古さによる陳腐化や度重なる仕様変更による複雑化によって、「システム障害の発生」・「システムパフォーマンスの低下」・「IT人材の不足」・「ビジネス上の障害」など、数多くの問題を抱えています。

上記のような状況が続くと、企業は保守・運用に多額のコストを支出し続けなければなりません。最新のIT技術への不適合などから、攻撃的なIT投資に踏み出すことができず、企業の成長やビジネスモデルの転換を阻害することもあるでしょう。

実際に、新型コロナウイルスの感染対策として社会的にテレワークの導入が推奨される中、基幹システムがクラウド環境に対応していなかったために、従来通りの出社を余儀なくされた企業は数多く存在しました。また、外出自粛要請の中で従来の経済活動が困難になる中、堅調を示したのがネットショッピングや動画配信サービス(VOD)なども含めたIT関連サービスだったことは象徴的と言えるでしょう。つまり、各企業の持つIT環境の構築力の差が、急変する社会情勢に対する対応力の差として浮き彫りになったのです。

このようにDXへの対応がますます重要になってくる社会情勢の中、クラウド環境への移行をはじめとするITシステムのモダナイズは、企業が早急に取り組まねばならない課題であると言えます。

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Cloud Adoption Frameworkを活用したクラウド導入とは

ITモダナイズの一環として多くの企業が取り組んでいるのが、基幹システムのクラウド環境への移行です。クラウドサービスを導入することによって企業は、コストの削減や運用負荷の軽減、テレワークに代表される場所を選ばないシステム利用など、さまざまなメリットを得られます。実際、IDC Japan株式会社の調査によれば、国内パブリッククラウドサービスの市場規模は急成長しており、2024年の市場規模は2019年比2.4倍の2兆644億円にもなることが予想されています。

とはいえ、システムのモダナイズやクラウド環境への移行においては数多くの要件が伴います。そのため企業によっては、「どんな手順で計画を進めていけばいいか」手探りな部分もあるでしょう。
そんなときに活用したいのが、クラウド導入する企業を支援するためのガイドライン「Cloud Adoption Framework」です。Cloud Adoption Frameworkは、主に「戦略」・「計画」・「準備」・「移行」・「ガバナンス」・「管理」の6つのプロセスに沿ってクラウド導入を進めることを提唱しています。

最初に、なぜクラウド導入が必要なのか、クラウド導入によってどんな結果を得たいのかを明確にする「戦略」を設定しましょう。ついでその戦略に基づき、クラウド導入のための「計画」を作成し、クラウド環境の「準備」と「移行」を進めます。もちろん、システム移行はそれだけで終わりではありません。安全かつ効果的な運用のためには、新システムに「ガバナンス」を利かせ、効果検証も含めた継続的な「運用管理」を実施していく必要があるのです。

上記のフレームワークに沿って実施・検討すべき課題を明確にすることで、クラウド環境への移行を計画的に進めることができるでしょう。

ITシステムのモダナイズの5つのプロセス

ITシステムのモダナイズは、5つの方法によって実現できます。それぞれに特徴があるため、企業は自社の戦略に合わせてモダナイズ方法を検討することが必要です。

リホスト

リホストは、リフトアンドシフ トでIaaSに移行させる手法です。コード修正なしに既存のシステムをそのままクラウドに移行させるため、もっとも簡単で迅速なクラウド導入の方法と言えます。反面、レガシーシステムの問題はそのまま残るため、「最新IT技術への対応性の低さ」は難点です。

リファクター

リファクターは、アプリケーションに最小限のコード修正を加えてPaaSもしくはIaaS方式のクラウドサービスを利用できるようにする方法です。現在のシステムやアプリケーションを見直し、合理的に再構成した上で、システム移行したい場合におすすめの方法です。

リアーキテクト

リアーキテクトは、アプリケーションのコードベースを変更し、最新化したのちに個別にデプロイできるアーキテクチャーへ分散させる手法です。つまり、現行のオンプレミスシステムにおいては1つのユニットとして構成されていたモジュールやシステムを複数に分割することを意味します。リファクターも同様ですが、リアーキテクトは外的に見た場合のシステムの挙動を変えずに、内部構造を最適化したい場合に行います。

リビルド

リビルドは、クラウドネイティブ化するためにアプリケーションをゼロから構築する手法です。クラウド環境に最適化してシステムを再構成するため、すべての機能をPaaSで実現し、フルマネージドサービスとしてクラウドを活用できる点が魅力です。すべてをゼロから作り直すリビルドは、自社に最適なシステムを作るのに適している一方、開発に大きなコストを要します。

リプレイス

リプレイスは、すべてのアプリケーションをSaaSに置き換える手法です。自社用にカスタマイズした新システムを開発することから始めるリビルドに対して、リプレイスはベンダー企業が提供する既存のパッケージ製品を利用します。リプレイスを導入することによって、企業は常に最高のテクノロジーとアプローチが利用できるでしょう。リビルドやリプレイスによる大きなシステム変更は現場の業務プロセスにも大きな影響を与えるため、システムの移行と共に「業務改革」を実現したい場合におすすめの手法です。

オルターブース社の.NETシステムのモダナイズ

ここまでご説明したように、クラウドへの移行を伴うシステムのモダナイズには多くの要件をこなす必要があり、そこにおいては高度なスキルやノウハウが求められます。企業によっては、自社のIT担当者だけでは手が回らず、適切なシステム移行が難しい場合もあるでしょう。

そんなときに利用を検討したいのが、株式会社オルターブースによる.NETシステムのモダナイズサービスです。オルターブース社は、レガシーシステムのモダナイズ支援を得意分野とする企業で、クラウドネイティブ化ソリューションを提供しています。Microsoft MVPが多数在籍しているオルターブース社は、Microsoft系ソフトウェアのシステム移行をとりわけ得意としており、業界でも高い専門性を誇っています。もし自社システムをMicrosoftのクラウドサービスである Azureに移行したい場合、その相談先としてオルターブース社は有力な選択肢となるでしょう。

まとめ

DXが社会全体で推進される中、レガシーシステムを無理に運用し続けることは企業にとって大きなリスクを伴います。特に基幹システムのクラウド運用はすでに多くの企業が取り組んでおり、もはや主流になりつつあるのです。ITモダナイズに取り組むにあたって、まずはMicrosoft Azureの導入から始めてはいかがでしょうか。

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