クラウド環境運用のセルフサービス化実現のポイント

クラウド環境運用のセルフサービス化実現のポイント

情報システムのセルフサービス化を進めることで、クラウド・オンプレミスなどマルチな環境の運用効率化が可能です。本記事では、情報システムのセルフサービス化について、そのメリットや実現するための要件、課題を解説します。セルフサービス化実践の代表的な製品として、ECEの概要や特長もご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

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情報システムのセルフサービス化とは

情報システムのセルフサービス化とは、ユーザーや管理者が必要なITサービスを自らオンデマンドで選択し、リソースを組み合わせて即座に利用できるようにすることです。IT管理者の手作業による業務プロセスが自動化されるため、業務効率化とスピードアップが可能です。また、ワークフローが劇的に変わる可能性があり、業務に大きな変革をもたらします。ITのセルフサービス化は、すでに大企業を中心に導入が進んでいます。

セルフサービス化のメリット

ITをセルフサービス化することで、ソフトウェアを自社のクラウド環境に合わせて導入・修正・更新・入れ替えなどのデプロイが迅速に行えるようになります。

また、多くのIT部門の課題として、ITインフラの運用や管理・メンテナンスのために人手とコストがかかり、新たなITサービスやイノベーションの投資に費やす余裕がないという現状があります。ITインフラの最適化がセルフサービスで可能になれば、システム担当者の労力が大幅に軽減され、コストも大きく削減することが可能です。

アプリケーションの開発インフラをセルフサービス化すれば、自社のシステム担当者が新規事業に必要なITサービスをスピーディにリリースできるようになります。新規事業を立ち上げるたびにシステム基盤を構築する必要がなく、外部のIT開発事業者に依頼せずに済むので、事業立ち上げがスムーズに運び、事業展開の加速につながります。

さらに、内部の社員が個人契約したクラウドサービスを利用し、社内情報が外部に流出するという、いわゆる「シャドーIT」のリスクを未然に防ぐことができるので、セキュリティの面でも安心です。

セルフサービス化を実現するには

IT業務のセルフサービス化を進めれば、数クリックの作業でアプリケーションの構造全体をデプロイすることも可能です。セルフサービス化を実現するには、「仮想化」と「自動化」がカギとなります。

メニュー化を実現する資源の仮想化

仮想化とはCPUやメモリ、ストレージなどの物理的リソースをイメージでメニュー化し、抽象的に扱えるようにすることです。物理的な装置自体を使用してメニュー化するには、メニューの選択肢に合わせ、さまざまな機能と容量を持つ機種を用意しなければならないうえ、装置の在庫も課題となります。物理的リソースを仮想化すれば、ユーザーがメニューを選択するのに便利です。

システム基盤のセルフサービスでは、サーバーやストレージ、I/O(入出力装置)の仮想化も有効です。ネットワーク構築に必要なアダプターカードやケーブルなどの物理的な配線作業が必要なくなり、運用コストを削減できます。

人手を減らせるプロビジョニングの自動化

ユーザーが選んだ仮想化されたメニューを実際に準備したり、拡張したりするプロビジョニングは、自動化により人的資源を用いず行えるようになります。ユーザーからのリクエストに応じて、人的資源でプロビジョニングを行っていては、サービスを迅速に提供できません。また、自動化は弾力的に容量を増減したり、障害発生時にリソースをほかのシステムに割り当てたりする機能としても重要です。

システム基盤のセルフサービスでも、コンピューティングリソースのプロビジョニングを自動化します。システム基盤の自動化により、担当者の手作業によるミスをなくし、障害リスクの少ない安定したクラウド環境の構築が可能です。仮想化や自動化によるセルフサービスは、クラウド環境をよりよくするもので、クラウド化を前提としています。

業務システムのクラウド化に伴う課題

業務システムをオンプレミスで運用している場合、セルフサービス化するためには、まずクラウド化を進める必要があります。業務システムのクラウド化、さらにセルフサービス化を推進するには、どのような課題があるのでしょうか。

既存のオンプレミスシステムとの共存

クラウド環境を構築する際、オンプレミスの基幹システムが存在し、社内で業務利用が定着している場合、構築の手順を誤ると、既存システムよりパフォーマンスが低下する可能性があります。例えば、システム全体ではなく勤怠管理や人事管理といった、データ管理システムなどから始めるケースが該当します。

目的に合わせて、いくつもサービスを利用すれば、サービスごとのアカウントやシステム管理の手間が増え、逆に運用管理の業務負担が大きくなります。そのため、導入段階から最終的なシステム全体の一元化をイメージしておくことが重要です。マルチな環境を統一的に捉え、各クラウドが連携できるような設計を行いましょう。

業務を遂行しながらの導入

運用中の業務システムを一気に変更する場合、初期投資が大きく、業務上のリスクも伴うため、日常のワークフローに支障が出る恐れがあります。システムのセキュリティや運用まで含めて刷新することは、システム担当者の負担を増大させるため、あまり現実的ではありません。

プライベートクラウド化を進めるには、既存システムで稼働している社内業務を維持しながら、導入を実現していく視点が欠かせません。そのためには例えば、一部システムを仮想化し、導入の課題を解決しながらシステム全体の仮想化、続いて運用の標準化と段階的にクラウド化を進めていくことが望ましいです。

Elastic Cloud Enterpriseによるセルフサービス化実践

ITシステムのセルフサービス化において注目されているのが「Elastic Cloud Enterprise(ECE)」です。ここでは、ECEによってどのようにセルフサービス化が実践されるのかを解説します。

Elastic Cloud Enterpriseとは

Elastic Cloud Enterprise(ECE)は、オープンソースの提供で知られるソフトウェア開発企業、Elastic社の製品です。ECEの導入により、オープンソースの「Elastic Stack」をより安全かつ手間なく運用できるようになります。Elastic Stackは、ドキュメントなどの情報検索やログ、アプリケーション性能などの監視・分析、セキュリティ性能を持つ優れたソリューションです。

従来では、Elastic Stackを構築するには独自のプラットフォームで管理するか、パブリックからアクセスできるElastic社のクラウド製品「Elastic Cloud」などのサービスを利用するのが一般的でした。前者はハードルが高く、後者はセキュリティやパフォーマンスに難があったのです。ECEによって、安全性の高い自社システムにElastic Cloudを持ち込み、Elastic Stackの構築・運用を一元化できるようになるので、利便性の向上が期待できます。

Elastic Cloud Enterpriseの特長

ECEにより、あらゆるElastic社製品のデプロイを一元化するだけでなく、オンプレミスの物理ハードウェアや仮想環境、パブリックやプライベート、その両方を組み合わせたハイブリッドなどあらゆるIT環境に対応し、デプロイの実行を可能にします。無料かつオープンなElastic Stackをクラウド化のベースにし、Elastic Stack全体の設定・セキュリティ・アップグレード・バックアップまで、キーボードやディスプレイ画面で一元的に管理できるようになります。

またAPIやCLIにより、タスクの自動化も可能です。目的やチームに適したホスト設定を行い、デプロイをきめ細かく制御できます。スケジュールも最適化し、リソースを最大限に活用するなど、システムのセルフサービス化が自然にできる仕組みとなっています。

まとめ

情報システムのセルフサービス化によりデプロイが迅速化し、運用管理の労力・コスト削減につながります。一方で、業務システムをクラウド化するには、オンプレミスの既存システムと共存させ、業務に支障がないように行うことが必要です。「Elastic Cloud Enterprise」は、その課題を克服するとして注目されています。

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