クラウド移行(インフラ・DB)

クラウド移行に掛かる費用とは?コスト削減のコツをご紹介

コスト削減を目的にクラウド移行を検討する企業は多いですが、ケースによってはかえってコストが高くなることもあり注意が必要です。この記事ではオンプレミスやクラウド移行にかかる費用を紹介し両者を比較します。その上で、クラウド移行の費用を削減できるサービスを紹介するので参考にして下さい。

クラウド移行に掛かる費用とは?コスト削減のコツをご紹介

クラウド移行 まるわかりガイド

クラウド環境とは?クラウド移行についても解説

クラウドとは、インターネット経由で利用可能なソフトウェアやインフラ環境の総称です。クラウドには、以下3つの種類があります。

  • SaaS
    「Software as a Service」の略で、「サービスとしてのソフトウェア」と訳します。インターネット経由でソフトウェアを提供するサービスです。
  • PaaS
    「Platform as a Service」の略で、「サービスとしてのプラットフォーム」と訳します。ハードウェア・OS・ミドルウェアといったアプリケーション稼働用のプラットフォームを、インターネット経由で提供するサービスです。
  • IaaS
    「Infrastructure as a Service」の略で、「サービスとしてのインフラ」と訳します。企業システム稼働に必要なインフラ環境(ハードウェア・ネットワーク)を、インターネット経由で提供するサービスです。

これを踏まえ「クラウド移行」とはオンプレミス(オンプレ)環境で運用中の自社システムを、クラウド環境へ置き換えることを指します。ビジネス環境の変化やクラウド技術の発展により、昨今では多くの企業がクラウド移行を検討している状況です。

一般企業に導入が進まない要因とは

クラウド移行を検討する企業が多い反面、移行に踏み込めない一般企業が多いのも否めません。その要因や課題はいくつか挙げられます。

まずあげられるのが、高度にカスタマイズ化されたオンプレミスの自社システムに慣れていて、移行の必要性を感じていない企業が多い点です。このような企業では、クラウド移行の効果や実現できるメリットを把握できていません。

また、コストをどこまで削減・回収できるか不透明で、クラウド移行を躊躇する企業も多いです。確かに無計画にクラウド移行を進めても、期待するようなコスト削減は実現できません。コストパフォーマンスを把握するためには、クラウド環境がもたらす効果についての情報を集め、的確な移行計画を立てるというハードルを乗り越える必要があります。

コストについて

オンプレミス・クラウド環境いずれにおいてシステムを運用する場合でも、それぞれ導入コスト・ランニングコストがかかります。クラウド移行によってコストを削減できるケースは多いですが、かえってコスト高となる例もないわけではありません。

クラウド移行を進める際は、コスト削減を本当に進められるか事前に試算しておく必要があります。そのために、次項からオンプレミス・クラウドそれぞれでかかるコストについてみていきましょう。

オンプレミス環境でかかるコスト

まず、オンプレミス環境でシステムを運用するにあたって、移行の各手順においてどのようなコストが発生するかおさらいしてみましょう。

  • 導入時にかかるコスト
    サーバーを自社で構築する必要があることから、機器購入のコストが発生します。サーバーをセットアップする担当者の人件費も必要です。
  • システムの運用管理時にかかるコスト
    サーバーやネットワークを運用管理する担当者の人件費が発生します。その他、ソフトウェア・ライセンスの維持費、サーバーを設置するスペースを確保する費用も必要です。
  • リソースを拡張する際にかかるコスト
    リソース拡張に必要なハードウェアを購入するコストが発生します。リソース拡張を実行する担当者の人件費も必要です。

クラウド移行でかかるコスト

次にクラウド移行時にかかるコストについてみていきましょう。

導入時にかかるコスト

クラウドサービスでは、ハードウェア・ネットワークといったインフラ環境は全て事業者側で用意済みです。

そのため、これらを新たに購入する費用はかかりません。サービス契約時の費用が無料ということも多いです。一方、クラウドサービス上でシステムを構築したり利用できる状態にまで設定したりする必要があります。そのため担当者の人件費については別途必要です。

システムの運用管理時にかかるコスト

ランニングコストに関して、クラウドサービスでは一般的に使った分の従量制料金が毎月発生します。インフラ環境の運用管理にかかるコストも含まれており、別途発生することはありません。

なおシステムを運用する、担当者のコストはオンプレミス同様に発生します。ただし前述の通りインフラ環境の運用管理は不要なので、オンプレミスより担当者にかかる負担は少ないです。その分、人件費も安くおさえられます。

リソースを拡張する際にかかるコスト

リソース拡張時に関しても、必要なハードウェアは事業者がすでに準備しています。ユーザーにて簡単な契約変更手続きをするだけで、スベック変更が可能です。人件費も発生しません。

サービスレベルとコストについて

採用するクラウドの種類(SaaS・PaaS・IaaS)によっても、発生するコストが変わります。それぞれ事業者が提供(運用管理)する範囲が異なるためです。

<SaaSがカバーする範囲>

  • ハードウェアとネットワーク
  • OS
  • ミドルウェア
  • アプリケーション(ソフトウェア)

<PaaSでカバーする範囲>

  • ハードウェアとネットワーク
  • OS
  • ミドルウェア

<IaaSがカバーする範囲>

  • ハードウェアとネットワーク
  • (OS) *サービスによって含まれる場合と含まれない場合があります。

事業者によって提供されない部分については、自社で用意しなくてはなりません。その部分については、自社での管理が必要です。そのため、カバーする範囲が少ない順(①IaaS、②PaaS、③SaaS)にかかるコストも高くなります。一方、自社で用意する部分については任意にカスタマイズできるので、①IaaS、②PaaS、③SaaSの順で自由度は高くなります。

コストについては「クラウド」「オンプレミス」で一長一短

コスト削減を目的にクラウド移行を進める例が多いですが、オンプレミス環境とクラウド環境には共に利点があり、必ずしもクラウドへの移行でコストを節約できるわけではないことには注意が必要です。

オンプレミスからクラウドへ移行する場合、ハードウェアの購入費やインフラ環境の運用管理にかかる担当者の人件費は削減可能です。

一方で、クラウド移行によって提供されるインフラ環境などを利用する費用が従量制で別途発生します。その結果、無計画にクラウドへ移行してリソースを使い過ぎてしまい、かえってコストが高くなった事例もあるのです。クラウドへ移行する際はオンプレミスとクラウド移行でかかるコストを比較し、本当にコストを削減できるか慎重に試算しなくてはなりません。しっかり損益分岐点を見定め、クラウド移行でコスト削減できるよう検討しましょう。

また、セキュリティをどれくらい重視するか、その方法をどうするかによっても判断は変わります。運用次第な面もありますが、一般的にクラウド環境の方がハイセキュリティの実現が容易です。また、事業との相性も判断しましょう。事業内容によっては環境の拡張がほとんど必要ない場合があります。そういった状況では、オンプレミスが有利になることも考えられるのです。

Microsoft Azureについて

Microsoft Azureとは、マイクロソフト社が提供するクラウドサービス(IaaS/PaaS)です。その特徴として、世界中に広がる強大なネットワークが利用できることや、セキュリティ性が高いことなどがあげられます。

Microsoft Azureもまた、従量制課金をとるクラウドサービスです。豊富なメニューの中から、使った分だけの料金が発生します。

Azureが最適な理由

Microsoft Azureでは専用の管理画面から、一定期間におけるコストの発生状況を確認可能です。フィルターを利用して、任意のタグを設定したリソースごとの課金状況を確認する機能・ツールもあります。このため、コスト管理が容易なのです。

また、Azure Advisorと呼ばれる機能を使い、推奨されるリソースの内容を調べることも可能です。Azure Advisorは活用されていなかったりアイドル状態となっていたりするリソースを識別することで、コストを削減する方法を提案してくれます。

Microsoft Azure では、AIによるコスト予測や豊富な機能によってコスト管理に最適なフレームワークが提供されます。移行前にあらかじめコスト試算をしっかり行うことで、より確実にクラウド移行によるコスト削減が実現できるでしょう。

Microsoft Azureとは何か?入門から応用まで徹底解説

クラウドとは何か?Azureとは何か?導入のメリットや構成、コストに至るまでの基礎的な知識から、どのように活用すべきかまでを徹底的に解説しています。

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まとめ

クラウドに移行することで、ハードウェアの購入費用やインフラの運用管理にかかる人件費は削減可能です。一方で、クラウドは従量課金であることが多く、使い過ぎによってかえってコストが高くなることもあります。Microsoft Azureなら将来のコスト予測やコスト削減のための提案などが可能で、コスト管理が容易です。

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